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楽天証券でiDeCo(イデコ)を始めるメリット 手数料や商品数、サポート体制など

2019.1.8
FINANCE
(写真=fizkes/Shutterstock.com)
(写真=fizkes/Shutterstock.com)
iDeCoの口座は1人1口座しか開くことができず、各金融機関によって運用できる金融商品が異なる。数ある金融機関の中でも、楽天証券が投資家に選ばれる理由とはどこにあるのだろうか。

そもそもiDeCo(イデコ)とは?

iDeCoとは「個人型確定拠出年金」の愛称だ。基本的には毎月一定の掛け金を拠出して運用し、原則60歳以降に掛け金と運用益を年金または一時金で受けとることができる。積立金額を全て所得控除の対象にできるほか、運用益も非課税となり、さらには受けとる時にも控除の対象となるなどのメリットがある。

楽天証券はiDeCo(イデコ)の運営管理手数料が無料

楽天証券のiDeCoは運営管理手数料が残高、積立額、期間にかかわらず条件なしで無料だ(国民年金基金連合会や信託銀行に対する手数料は掛かる)。iDeCoは60歳まで運用することを前提としている長期投資であるため、口座の運営管理手数料は無視できない費用となる。iDeCo口座を維持するコストを必要最低限で済ますことができるのは楽天のiDeCoの大きな強みだ。

楽天証券はiDeCo(イデコ)のサポートが充実しているオンライン証券

楽天証券はオンライン取引の証券会社だが、対面でなければiDeCoの運用は不安だという人もいるかもしれない。

しかし楽天証券はiDeCo専用の問い合わせダイヤルを設けたり、無料セミナーやスタートガイドを用意したり、24時間対応のAIチャットを導入したりするなど、iDeCoのサポートを充実させている。対面でなければ不安を感じる方もいるかもしれないが、楽天証券には、iDeCoに関する疑問や悩みにこたえられる体制が整っているといえるだろう。

>>楽天証券の口座を開設して、充実したサポートを受ける

楽天証券のiDeCo(イデコ)はラインアップも充実

平成30年5月、各金融機関で取り扱うことができるiDeCoの金融商品の数は35本までという制限が設けられた。現在35本以上をiDeCoで取り扱っている金融機関は、5年間のうちに35本以下に絞る必要があり、運用しているiDeCoの投資信託がiDeCo用のラインアップから外れると一度現金化しなければならない。

しかし楽天証券が現在取り扱うiDeCo向けの金融商品の数は32本。35本以下なので自分が選んだ投資信託がiDeCoの対象商品から除外されるといった心配はないといえる。

そして楽天証券のiDeCoは国内株式、国内債券、国内REIT、海外株式、海外債券、海外REITなど幅広い商品をカバーしている。もちろん、信託手数料の安いインデックスファンドの取り扱いもあり(例えば楽天・全世界株式インデックス・ファンド、たわらノーロード日経225)もあり、パッシブ運用を実践する投資家には特に相性の良い投資信託を選ぶことができる。原則60歳まで崩すことができない長期運用だからこそ、信託手数料を抑えることができるインデックスファンドのラインナップが充実している楽天証券のiDeCoは魅力的だ。

楽天証券ではiDeCo(イデコ)用のスマートフォンサイトが便利

楽天証券ではiDeCo用のスマートフォンサイトが存在する。スマートフォンサイトでは、iDeCo口座単体でみた運用パフォーマンスを手軽に確認することができる。また、スマートフォンサイトを通して掛け金の配分設定・変更や、保有商品の入れ替え(スイッチング)などが手軽にできる。

楽天証券のiDeCo(イデコ)は総合取引口座との一元管理ができる

楽天証券はiDeCoだけの口座をつくることもできる。しかし楽天証券の総合取引口座も併せて開設すると、総合取引口座との一元管理ができるようになる。既に楽天証券の口座をもっている投資家ならば、楽天証券のWebサイトに慣れているから使いやすいだろう。

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文・MONEY TIMES編集部
 

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