世界で巨大かつ強力な影響力を持つGAFAMは、すでに社会インフラとしての地位を確立した。日本にいて少額から日本円でGAFAMに気軽に投資できる方法がある。NASDAQ100に連動した投資信託だ。なぜNASDAQ100なのだろうか。購入できる証券会社はどこか。

目次
1.GAFAMとは
2.GAFAMに投資する方法とは
3.GAFAMに100円から投資できるネット証券5選

1.GAFAM(ガーファム)とはGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftの頭文字をとった呼び名のこと

GAFAM(ガーファム)とは、米国の巨大IT企業5社Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftの頭文字をとった呼び名である。「ビッグファイブ」、「ビッグテック」などとも呼ばれる。

2020年5月には5社の時価総額の合計が東証1部約2,170社の合計を上回ったことで話題になった。これらの企業はすでに世界中の社会インフラとして認められており、その影響力の大きさは当局から健全な市場競争環境を阻害すると指摘されるほどだ。

2.GAFAMに投資する方法とは

コロナ禍においてもGAFAMの存在感はさらに大きくなるばかりだ。巨大でありながら成長期待も高いGAFAMに投資してみたいと思う投資家も多いだろう。

GAFAM株を購入するには外国口座を開設しなければいけない

外国株式であるGAFAM株を保有することは、証券会社の証券口座のほかに、外国口座を開設しなければいけない。外貨を準備する必要があるなど、投資初心者には資金面・手続き面でハードルが高い。

手軽な方法はNASDAQ100に連動した投資信託を購入すること

少額で手軽にGAFAMの好業績の恩恵を受ける方法がある。最も手軽で身近な方法としては「投資信託」が挙げられる。海外株にも日本円で少額から投資できる。複数の株式や市場全体を対象としているので、投資信託1本を購入するだけで幅広く分散投資するのと同じことになる。GAFAMに重点的に投資ができる銘柄は、NASDAQ100に連動した投資信託だ。

NASDAQ100とは、3000銘柄で構成されるNASDAQ総合指数のうち、金融業種以外のセクターで時価総額が最も高い100銘柄から成るものだ。Google、Amazon、Facebook、Apple、MicrosoftといったGAFAM銘柄はすべてNASDAQ100に含まれている。しかも、組み入れ比率は他の米国株式市場の指数であるNYダウやS&P500、NASDAQ総合指数に比べて高い。

NASDAQ100に連動する投資信託には、次のような銘柄が存在する。

  • インデックスファンドNASDAQ100(アメリカ株式)(日興)
  • iFreeレバレッジ NASDAQ100(大和)
  • iFreeNEXT NASDAQ100インデックス(大和)
  • NASDAQ100 3倍ブル(大和)
  • NASDAQ100 3倍ベア(大和)
  • NZAM・ベータ NASDAQ100(農林中金)

たとえば「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」の場合、GAFAMの組み入れ比率は合計36.9%だ。この投資信託を買えば、資金の3分の1はGAFAMに自動的に振り分けられることを意味する。

3.GAFAMに100円から投資できるネット証券5選 投資信託本数、最低投資額、特徴を徹底比較!

GAFAMは時価総額の高い銘柄なので、投資信託でもまとまった資金が必要なのではと心配されるかもしれない。繰り返しになるが投資信託は少額から投資が可能で、特に主なネット証券では最低投資金額を100円に設定するところが増えてきた。積立投資に関しても月額100円~が主流になりつつある。

ネット証券大手のSBI証券、楽天証券、松井証券、マネックス証券、auカブコム証券の投資信託取扱数とNASDAQ100を対象とする投資信託の本数、最低投資金額と主な特徴について以下の表にまとめた。

投資信託
本数
NASDAQ100
投資信託本数
最低
投資金額
特徴
SBI証券 2,658本 7本 100円 投資信託の保有残高に
応じてTポイント付与
楽天証券 2,700本 7本 100円 投資信託の保有残高に
応じて楽天ポイント付与
松井証券 1,395本 6本 100円 信託報酬毎月
現金還元サービス
マネックス証券 1,174本 6本 100円 投資信託の保有残高に応じて
マネックスポイント付与
auカブコム証券 1,335本 5本 100円
(積立)
1,000円
(一般)
投資信託の保有残高に応じて
Pontaポイント付与
(※筆者作成、2021/02/08時点)

 

いずれのネット証券も投資信託の取り扱い本数は1,000本を超え、NASDAQ100に連動する銘柄の取り扱いもある。数年前までは最低投資金額は1万円や1,000円のところが多かったが、現在では100円から1円単位で設定できるといった少額投資が当たり前のようだ。

それぞれのネット証券の特徴を紹介しよう。なお、ここで紹介したNASDAQ100に連動する投資信託は、上記ネット証券5社ではいずれも購入時手数料は無料(ノーロード)だ。

SBI証券……格安手数料と豊富な商品数で口座開設数・売買代金でシェア1位

手数料を低く抑えて幅広い商品に投資したいと考えているならSBI証券が向いている。投資信託、国内外株式、債券、FX(外国為替証拠金取引)、先物、オプションなどはもちろん、IPO取扱銘柄数が多く、PTS取引で早朝夜間も注文可能だ。ネット証券の口座開設数No.1であり、「使っている人が多い」という安心感がある。

投資信託は保有しているだけでTポイントが貯まり、購入にも使える。投信積立は買い付けのタイミングが毎日、毎週、毎月、複数日、隔月の5コースのなかから自由に設定できるなど、便利な機能が豊富なのも大手ネット証券ならではと言える。ただ、ホームページは見にくいと少々不評だ。

楽天証券……株式や投資信託の取引で楽天ポイントが貯まる、ポイントで購入も可

楽天証券はSBI証券に次いで口座開設数が多く、2019年に限れば新規口座数はSBI証券を抜いている。初心者にも経験者にも向いている証券会社だ。取扱商品の種類と本数も豊富で、投資信託に関して言えば取扱数はネット証券業界で最も多い。

楽天証券の大きな特徴はポイントプログラムにある。金融商品の取引や友人の紹介などにより楽天スーパーポイントが貯まり、株式や投資信託の購入、あるいは楽天市場でのショッピングにも使える。さらに楽天銀行との連携により付与されるポイントは増加する。ただポイントサービスは充実している一方で、制度が複雑で完全に理解するのは難しいかもしれない。

松井証券……「業界初」の革新的なサービスを連発する100年の老舗

松井証券は1918年創業でありながら日本で初めて本格的なインターネット取引を導入するなど、古さと新しさを兼ね備えた証券会社だ。最近の注目サービスは「投信毎月現金還元サービス」だろう。保有している投資信託の信託報酬が最大0.7%現金で還元される。銘柄によっては300万円分保有していると還元額が年間1万2,000円にもなるものもある。

証券業界の「問合せ窓口格付け」では10年連続三つ星を獲得するなど、サービス面も期待できそうだ。高機能のトレーディングツールやアクティビスト追跡ツール、QUICK情報が無料で読めるなど情報サービスも充実している。だが海外株式や海外ETFの取り扱いがないのが残念だ。

マネックス証券…外国株やIPO、高機能取引ツールに興味がある人向け

マネックス証券はシェア数や取扱商品数はトップレベルではないものの5大ネット証券の一角に食い込んでいる。商品とサービスは一通りそろっており特に不便を感じることはないだろう。外国株式の取り扱いに定評があり、特に中国株に関しては取扱数2,000超、手数料0.25%の業界最安値で、情報量も多い。IPOの当選確率が取引実績や預かり資産に左右されないということでIPOファンからも支持されている。

投資信託の取扱数はSBI証券や楽天証券に比べると半分ほどしかないが、NASDAQ100に連動する投資信託は6本ある。パソコンやスマートフォンでの情報検索や取引画面が見やすいと評判だ。本格的なトレーディングツールや多彩でスピーディな注文方法、ロボアドバイザーが無料で利用可能で、アクティブな投資に興味がある人に向いている。国内株式手数料はやや高めだ。

auカブコム証券…自動売買と安全性に定評があるメガバンクと通信大手のグループ会社

auカブコム証券はメガバンクの三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFGグループ)および通信キャリア大手KDDIグループの一員で、経営の安定性が期待できる証券会社だ。自動売買にも定評があり、FX(外国為替証拠金取引)や信用取引、指数先物/オプション取引に興味がある人に向いている。投資信託がそれらの信用商品の担保に代用できる点にも注目だ。

投資信託保有中は保有額に応じて毎月Pontaポイントが貯まる。ポイントの利用にはauIDが必要だが、使っているスマートフォンがauでなくても登録は可能だ。他社から移管した投資信託も対象になる。なお、外国株式の取り扱いはない。

篠田わかな
執筆・篠田わかな
外資系経営コンサルティング会社で製造・物流・小売部門のコンサルタント業務/システム改革プロジェクトに参画。退職後独学でFP技能士の資格を取得。開業して個人事業主となり、マネー・ビジネス分野の執筆、企業からの請負業務を手がける。
外資系経営コンサルティング会社で製造・物流・小売部門のコンサルタント業務/システム改革プロジェクトに参画。退職後独学でFP技能士の資格を取得。開業して個人事業主となり、マネー・ビジネス分野の執筆、企業からの請負業務を手がける。

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