グロース株(成長株)は株式市場で個人投資家から人気が高い。値動きが大きいため短期投資にも向いているが、中長期投資で株価が数倍に化けることもある。常に割高なため株価指標での銘柄選定は難しいものの、業績や財務面に着目すればある程度絞り込むことも可能だ。

1,グロース株(成長株)の3つの特徴

グロース株は成長性が高く投資家から期待値の高い銘柄であり、以下のような3つの特徴がある。

特徴1,グロース株(成長株)は売上や利益の成長率が高い

グロース株の前提は、売上や利益の成長率が高いことだ。それゆえ、成長株とも言われ多くの投資家からの人気を集め株価上昇を期待できる。

しかし必ずしも利益が出ている企業ばかりというわけではない。売上高は伸びているが、事業拡大のために資金を投資に回し、赤字ではあるものの人気の高い銘柄もある。つまりグロース株への投資は、その企業の成長性を買うことを意味している。

そのためグロース株に投資する時は、バリュー株(割安株)以上にその企業の事業について理解し、継続的な成長が可能かポテンシャルを見極めることも重要になる。中には一時的に業績が良くなり株価が上昇する銘柄もあるが、その後も業績の伸びが期待できなければ株価上昇も一時的なもので終わってしまう可能性がある。グロース株に投資する時は、一時の業績だけでなく、その継続性に注目することも大事だ。

特徴2,グロース株(成長株)の株価水準は割高

グロース株は革新的なサービスや世の中の潜在的なニーズをつかむ商品によって業績が拡大し、投資家から人気の高い銘柄が多い。期待値が高くなるほど株価も上昇していくため、PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)といった株価指標は割高な水準になりやすい。例えばPERは通常15倍程度が平均と言われるが、グロース株では100倍以上の銘柄も少なくなく、バリュー株の投資家からすれば投資対象には当てはまらないだろう。

グロース株が割高な株価指標でも買われるのは、期待通りに業績の成長が続けば理論上は割高な株価指標が解消されていくからだ。仮にPERが100倍の時に株価が一定のまま利益が2倍になれば、PERは半分になる。そうなれば新たな投資資金も入ってきやすいため、実際には株価指標は割高なまま推移することが多い。そのためグロース株ではPERやPBRといった株価指標はあまり役に立たない。

特徴3,グロース株(成長株)は大きなキャピタルゲインを狙える

グロース株は継続的な成長期待が高いため、長期的な上昇サイクルに入ると爆発的に株価も伸びていく可能性がある。バリュー株の場合は株価上昇により割安性が解消される水準が1つの目安になるが、グロース株は期待値が高い分買い上げられていき、数年で数倍や数十倍になることも珍しくない。そのキャピタルゲインの大きさがグロース株の最大の魅力だ。

日本株で例を挙げれば、医師などの医療従事者向けサイトを運営する「エムスリー」の株価は、2019年初頭に1,400円台だったのが2021年1月には1万円を達成し7倍以上になった。海外にも目を向けると、グーグルやアップルなど驚異的な株価上昇を果たした銘柄がたくさんある。

個人投資家にはいつまでに売却しなければならないという時間的制約もないため、中長期投資で大きな利益を期待できる。

2,バリュー株(割安株)とは?

グロース株と比較されるバリュー株についても知っておきたい。

バリュー株(割安株)は本来の企業価値より割安な株価の銘柄

バリュー株は割安株とも言われ、企業の本来の価値に比べて株価が安くなっている銘柄のことだ。簡単に言えば人気のない銘柄だが、その理由は成長率が低かったり知名度が低かったりと様々である。

企業価値を測る代表的な尺度はPERやPBRだ。PERの場合は過去の水準や市場との比較で判断し、PBRの場合は一般的に1倍を下回る銘柄はバリュー株とされる。

バリュー株投資をする時は、何らかの理由で株価が割安に放置され、将来的にその企業価値が株式市場で再評価されることを先回りして買う必要がある。しかし株式市場で再評価される時がいつ来るのかはわからず、バリュー株投資は忍耐力が必要だ。さらにバリュー株だと思い投資しても割安なまま放置され続ける「バリュー・トラップ」にハマることもあり、割安だけでは投資対象にはならない。

短中期ではグロース株(成長株)優位

投資方法は様々だが、時代によってグロース株とバリュー株の優位性が変わることも知っておきたい。

以下の表は日本のグロース株とバリュー株のリターンを比較したものだが、10年以内の短中期では圧倒的にグロース株が優位なのに対し、過去20年超ではバリュー株が優位だったことがわかる。

期間
(2020年3月末時点)
年率リターン(配当込み)
グロース株 バリュー株
過去1年 -1.06% -15.75%
過去2年 -2.22% -9.85%
過去5年 3.40% 0.38%
過去10年 8.61% 6.06%
2001年1月以降 3.10% 4.96%
(※『Russell/Nomura日本株インデックスハンドブック2020年度版』より作成)

これは製造業が中心だった時代と情報産業が主役になりつつある現代で、株式投資のトレンドが変わってきたことが考えられる。情報産業は製造業ほど設備投資などの物理的制約がないため、高成長を続け割高でも企業価値が正当化されやすい。こうした時代背景などを考慮すれば、大きく下落した時などに優良グロース株を拾っていくのも1つの方法だろう。

3,グロース株(成長株)の見分け方:5つの判断基準とは

グロース株に投資する時は、バリュー株のように相対的な評価を重視するよりも絶対的な評価が重要になる。つまり事業内容はもちろんだが、業績面や財務面を重視すべきだ。

ここでは以下の5つの項目に着目し、スクリーニングを行った。もちろんこれ以外にも確認すべき項目はあるが、候補の段階では選択肢を狭めすぎないようにするほうがいいだろう。

条件項目 グロース株とみなす判断基準
過去3年売上高変化率 10%以上
売上高営業利益率 10%以上
自己資本比率 50%以上
ROE(自己資本利益率) 15%以上
当期予想増益率 10%以上
(※筆者作成)

(1)過去3年売上高変化率

グロース株として重要なのは、業績拡大の継続性だ。それを確かめるために過去3年の売上高変化率を確認する。売上高は利益の源泉であり、成長力を見るうえでも重要だ。過去の売上高が将来の売上高の伸びを保証するわけではないが、実績のある企業は信頼性が高いと考えられる。過去5年程度でスクリーニングする場合もあるが、絞り込みすぎないために今回は3年で区切っている。

(2)売上高営業利益率=営業利益÷売上高×100

グロース株として業績拡大しているだけでなく、競争力を見るために売上高営業利益率も重要だ。営業利益とは「売上高−売上原価−販売費および一般管理費」で計算でき、本業で稼いだ利益を表す。売上高営業利益率が高いことは商品やサービスに競争力があることを意味し、本業で優位性があるとも言える。収益性を表す重要な指標であり、一般的に10%以上あることが望ましい。

(3)自己資本比率=自己資本÷総資本×100

グロース株に中長期投資をする場合、自己資本比率も見逃せない。自己資本は銀行からの借入金などの他人資本(負債)とは違い、返済義務のない資本だ。自己資本比率が高いほど財務面が健全とされ、中長期投資をするうえで重要な指標となる。しかし株式市場では借入や社債発行で事業を拡大するレバレッジ経営が好まれることもあるため、ROEなど他の指標も組み合わせて見ることが重要だ。

(4)ROE(自己資本利益率)=当期純利益÷自己資本×100

ROEは株式市場で重要視される指標であり、グロース株でも同様だ。株主資本を含む自己資本に対して利益をどれだけあげられるかを表し、経営の効率性の指標にされる。ROEが高い企業は時間が経つほど株主資本が積み上がるため、長期的な株価とも関連する。日本企業のROEは低い傾向にあるが、米国では15%前後で推移しており、それ以上の数値を継続できるグロース株を探したい。

(5)当期予想増益率

グロース株は成長の継続性が重要なので、今後の業績拡大状況も見ておかなければならない。売上高や営業利益の成長率でもよいが、スクリーニングツールの関係で国内株は経常利益、米国株は純利益で10%以上増益予想の銘柄を抽出する。決算時期によっては当期でなく来期の予想増益率でスクリーニングしてもいいだろう。

4,日本の注目グロース株銘柄5選

先ほどの条件でスクリーニングを行うが、すでに株式市場で一定の評価を得ている銘柄を抽出するために、市場は東証一部とし小型株を除いた大型株と中型株を対象にする。なおグロース株を抽出するために、PERは20倍以上、PBRは2倍以上で設定しており、その中からROEの高い銘柄を優先してピックアップした(SBI証券のスクリーニングツール使用、2021年4月22日時点)。

アイ・アールジャパンホールディングス(6035)……IRとSRに特化したコンサルティング企業

過去3年売上高変化率 85.84%
売上高営業利益率 47.20%
自己資本比率 67.58%
ROE(自己資本利益率) 53.00%
当期予想経常増益率 49.54%
(※筆者作成)

アイ・アールジャパンHDは、投資家向け広報のIRと既存株主向け活動のSRに特化したコンサルティング業務を行っている。投資家や株主と良好な関係を築くことは企業にとってもメリットがあり、IRやSRに対する意識の高まりから存在感が増している企業だ。その勢いが業績にも現れており、高成長を続けている。ROEも非常に高く、中長期的な資金も入ってきやすいだろう。

ベイカレント・コンサルティング(6532)……企業のデジタル化支援に強く高成長が続く

過去3年売上高変化率 76.48%
売上高営業利益率 31.61%
自己資本比率 65.25%
ROE(自己資本利益率) 38.90%
当期予想経常増益率 24.41%
(※筆者作成)

ベイカレント・コンサルティングは、日本最大級の独立系コンサルティングファームだ。デジタル技術を活用した経営戦略の立案と実行支援に強みがある。顧客には大手企業や外資系企業が多く、様々な業界でデジタル化が進んでいることからも高成長の持続が期待できる。需要の高まりからDX分野でコンサル人員を積極採用しているが、収益性が高いため人件費増でも苦にならないはずだ。

MonotaRO(3064)……工具のネット通販で圧倒的な地位を確立

過去3年売上高変化率 43.62%
売上高営業利益率 12.46%
自己資本比率 57.54%
ROE(自己資本利益率) 32.90%
当期予想経常増益率 24.40%
(※筆者作成)

MonotaROは、工場・工事用間接資材のネット通販で国内最大手だ。工具界のアマゾンと言われるほどの圧倒的な品ぞろえと、日本では購入できない海外製品もそろえることで需要を取り込んでいる。eコマースに特化することで営業コストを省き、商品を安く販売しても高収益を維持できる体質だ。ネット通販のノウハウを米国やドイツで提供しており、ロイヤリティ収入がさらなる業績拡大に貢献しそうだ。

日本M&Aセンター(2127)……全国の強力なネットワークによりM&A仲介サービスを提供

過去3年売上高変化率 29.99%
売上高営業利益率 44.51%
自己資本比率 80.95%
ROE(自己資本利益率) 32.60%
当期予想経常増益率 13.41%
(※筆者作成)

日本M&Aセンターは、中堅・中小企業に特化した独立系M&A仲介の最大手だ。全国の900近い会計事務所や約300の地銀・信金と業務提携しており、強力なネットワークから友好的M&Aサービスを提供する。上場企業としての信用力や知名度を活かし、自社のセミナーやウェブメディアによる案件受託も増えつつある。アジアでの海外M&A案件も増加しており、継続的な業績拡大が期待できる。

ベネフィット・ワン(2412)……定額課金型で安定した売上と今後の収益拡大にも期待できる

過去3年売上高変化率 16.15%
売上高営業利益率 22.52%
自己資本比率 55.36%
ROE(自己資本利益率) 31.00%
当期予想経常増益率 16.67%
(※筆者作成)

ベネフィット・ワンは、福利厚生代行の業界最大手だ。法人会員から入会金と個人会員数に応じた月会費を受け取る定額課金型のサービスであり、安定して売上が伸びている。法人会員にとっては福利厚生の費用負担を軽減でき、企業規模に関わらず充実した福利厚生制度を整えられるメリットがある。人事データ一括管理システム「ベネワン・プラットフォーム」にも注力しており収益に貢献している。

5,米国の注目グロース株銘柄5選

米国のグロース株のスクリーニングでも基本的な項目は変わらないが、当期予想増益率は純利益を使用している。また小型株を除くために時価総額20億ドル以上とし、ニューヨーク証券取引所かナスダックに上場する銘柄を対象にした。PER20倍以上、PBR2倍以上の設定は日本株と同じだ(マネックス証券のスクリーニングツール使用、2021年4月23日時点)。

ロジテック・インターナショナル(LOGI)……PC周辺機器やモバイルアクセサリーで世界的企業

過去3年売上高変化率 10.2%
売上高営業利益率 10.1%
自己資本比率 63.0%
ROE(自己資本利益率) 55.0%
当期予想増益率 129.1%
(※筆者作成)

ロジテック・インターナショナルはマウスやキーボード、充電スタンドといったPC周辺機器の他、ゲームコントローラーやスピーカーなども手掛けるハードウェアメーカーだ。日本では「ロジクール」のブランドで知名度が高い。業績はコロナ禍による在宅関連需要に後押しされている面もあるが、リモートワークやゲーム業界の継続的な成長トレンドは今後の事業にも追い風になると考えられる。

インモード(INMD)……美容機器の消耗品販売で高い利益率を誇る

過去3年売上高変化率 56.8%
売上高営業利益率 35.3%
自己資本比率 85.9%
ROE(自己資本利益率) 34.9%
当期予想増益率 42.8%
(※筆者作成)

インモードは高周波を使用した低侵襲の医療機器メーカーで、イスラエルの企業だが収益の大半は米国であげている。主に美容業界で製品を販売しているが、美容機器に付随する消耗品販売で高い利益率を実現している。世界的な高齢化に伴い低侵襲性の医療機器ニーズも増しており、潜在的な市場規模の拡大に伴い業績のさらなる伸長が期待できる。

トレックス(TREX)……高い成長率が続く建設資材メーカー

過去3年売上高変化率 15.9%
売上高営業利益率 26.5%
自己資本比率 76.4%
ROE(自己資本利益率) 33.8%
当期予想増益率 21.4%
(※筆者作成)

トレックスはスチールデッキ、手すり、玄関、フェンス、屋外照明など木製代替のリビング製品やアウトドア製品のメーカーだ。米国では「Trex」ブランドで販売され、住宅建設業者や改装業者を主な顧客としている。コロナ禍以前から高い成長を続けており、今期と来期の利益も2桁成長の予想だ。日本ではあまり馴染みがないが、財務体質もよく中長期保有の対象銘柄になるだろう。

エヌビディア(NVDA)……ゲームからAIまで存在感の高まる半導体設計メーカー

過去3年売上高変化率 19.7%
売上高営業利益率 27.2%
自己資本比率 58.7%
ROE(自己資本利益率) 29.8%
当期予想増益率 93.7%
(※筆者作成)

エヌビディアは、ゲームなど3DCGの画像処理に使う半導体設計メーカーとして世界有数の会社だ。過去にはゲーム関連銘柄との認識もあったが、同社の半導体は人工知能や自動走行車などの分野でも需要が拡大しており、データセンター・クラウド関連銘柄として認識されつつある。従来より計算処理を10倍速くできる半導体も発表しており、同社製品の優位性からもその存在感はますます高まっている。

台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー(TSM)……半導体業界の超重要企業

過去3年売上高変化率 11.1%
売上高営業利益率 42.3%
自己資本比率 66.5%
ROE(自己資本利益率) 29.6%
当期予想増益率 13.9%
(※筆者作成)

TSMCとも呼ばれ、半導体の受託生産(ファウンドリ)で世界最大手だ。他社で代替できないほど先端半導体の製造技術に優位性があり、50%超の市場シェアがある。5GやAIなどで先端半導体の需要は増加傾向にあり、IT業界のインフラとも言われる同社は世界的に超重要企業でもある。半導体需要の逼迫に対応するため大規模な設備投資計画も発表しており、今後の業績拡大にもつながると考えられる。

6,グロース株投資の3つの注意点

グロース株は成長性の高さから大きな株価上昇も期待できるが、その分注意しなければならないこともある。主な注意点として以下の3つに気をつけよう。

注意点1,価格変動リスクが高い

グロース株は業績が良く市場での注目度が高い。人気銘柄ということになるが、その分バリュー株より価格変動が大きくなりがちだ。人気が高まれば短期間で株価が上昇し、その逆もある。価格変動の大きさを利用して短期投資家の売買対象にもなりやすいため、値動きの大きさに不安を覚えてしまう人もいるかもしれない。グロース株に投資するなら、価格変動には十分気をつけよう。

注意点2,割高なため値下がり余地が大きい

グロース株は株式市場での期待値が高く、常に割高な状態が続いている。そのためバリュー株より値下がり余地が大きく、ショックが起こった時や業績が期待値に届かない時などは下落率も高くなりやすい。例えばPBR0.5倍の銘柄はそもそも評価が低く下げ余地がある程度限られているが、PBR10倍の銘柄は極論を言えば株価が10分の1になる可能性もある。

注意点3,配当金や株主優待目的の投資には向かない

グロース株は業績の伸びは著しいが、配当金や株主優待はないか、あってもたいていは少しばかりだ。これは企業の成長スピードが速いため、収益を事業に投資することが多いためである。そのほうが配当金や株主優待を受け取るより、投資家にとっても利益になりやすい。つまりグロース株への投資は値上がり益が主な目的であり、配当金や株主優待目的の投資には向いていない。

7,グロース株だけでなくバリュー株にも目を向ける

グロース株は業績面が派手で市場でも注目を集めやすい。短期間で利益をあげることも可能なため個人投資家の人気は高いが、バリュー株にも同時に目を向けよう。両方をウォッチすることで市場の変化に気づきやすくなったり、グロース株が弱い時にバリュー株に助けられたりすることもある。グロース株だけを見ていると視野が狭くなる可能性もあるため、偏りすぎないようにすることも大切だ。

國村功志
執筆・國村功志
大手証券会社で株式・債券・投資信託などの金融商品販売に携わる。その後、ファイナンシャルプランナーの養成団体やFP事務所を経て、現在は資産形成FPとして活動。個人の資産運用経験も活かし、金融機関や一般の人向けに毎月セミナーも開催。CFP®、証券外務員一種保有。
大手証券会社で株式・債券・投資信託などの金融商品販売に携わる。その後、ファイナンシャルプランナーの養成団体やFP事務所を経て、現在は資産形成FPとして活動。個人の資産運用経験も活かし、金融機関や一般の人向けに毎月セミナーも行っている。CFP®、証券外務員一種保有。
 
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