米国株（アメリカ株）の高配当利回りランキングTOP10！ダウの平均利回り、「ダウの犬」投資法も紹介

米国では株主還元意識が強く、日本に比べて株式配当利回りが高い傾向にある。そのため配当を目的に米国株に投資する投資家も少なくない。ここでは米国株の高配当銘柄の配当支払回数や利回り、該当企業概要など紹介。今まで投資対象は日本株のみという人も、これを機に米国株投資を検討してみてほしい。

目次
1,米国株の配当の3つの特徴――配当回数、連続増配、配当利回りの高さ
2,世界的有名企業の配当利回りは？アップル、マイクロソフト、マクドナルドなど
3,米国株の中大型優良銘柄配当利回りランキングTOP10！利回り8％台も
4,米国株投資の有名戦略「ダウの犬」とは？
5,米国株は長期保有でリターンに期待できる

1,米国株の配当の3つの特徴――配当回数、連続増配、配当利回りの高さ

米国では「株式会社は株主のもの」という意識が強く、利益の株主還元策として配当を重視している企業が多く見られる。こうした米国株の特徴でも特に際立った3つの特徴を挙げていきたい。

特徴1,配当が年4回配の企業が多い

米国企業には日本企業のような株主優待制度はないものの、四半期配当、つまり配当金の支払いが年4回ある企業が圧倒的に多い。日本では配当は年2回あるいは年1回の企業が大半だ。

たとえば、世界的に有名な米国のアップル <AAPL> の配当は、例年2月、5月、8月、11月の年4回だ。マクドナルド <MCD> は3月、6月、9月、12月の年4回。ペプシコ <PEP> は1月、3月、6月、9月の年4回である。

特徴2,日本ではあまりない長期連続増配銘柄が存在

何十年も増配を継続している企業も多く、63年連続増配で第1位のプロクター・アンド・ギャンブル <PG> や61年で第2位のスリーエム <MMM>、 57年のコカ・コーラ <KO> とジョンソン＆ジョンソン <JNJ> などが名を連ねる。

連続増配企業は、概して経営基盤が安定しており、成長性も期待できる優良企業であるため、配当を得るだけでなく投資対象としても魅力がある。

米国の取引所に上場している企業で流動性のある大型株から選ばれたS＆P500の構成銘柄のうち、25年以上連続増配している銘柄で構成される株価指数は「S＆P 500 Dividend Aristocrats Index」（S＆P500配当貴族指数）と呼ばれる。その構成銘柄はインカムゲインを目的とした投資銘柄選定に大いに役立つ。

構成銘柄の上位には、AT＆T<T>やシスコ<CSCO>、プロクター・アンド・ギャンブル<PG>などがある。

特徴3,日経平均株価よりNYダウの配当利回りのほうが高め

個別銘柄の配当利回りだけでなく、日米の代表的な株価指数であるNYダウ工業平均株価と日経平均株価においても、前者に分がある。

2019年10月21日現在の指数ベースの配当利回りは、NYダウが2.39％（ブルームバーグ公表）、日経平均は1.96％（日経平均プロフィル公表）となっている。

相場によって多少の変動はあるものの、長期的に見ると、NYダウ配当利回りが日経平均配当利回りを上回る傾向が見られる。

2020年8月現在
※最低手数料0ドル、上限20ドル

2,世界的有名企業の配当利回りは？アップル、マイクロソフト、マクドナルドなど

米国企業の配当利回りがどれほどなのか、確認してみよう。

サンプルは米国を代表する有名企業5社、アップル<AAPL>、マイクロソフト<MSFT>、マクドナルド<MCD>、ジョンソン＆ジョンソン<JNJ>、そしてエクソン・モービル<XOM>。上記5社の2020年9月8日時点での配当利回りと株価（現地終値）、各社の直近1年間に支払われた1株あたりの年間配当金総額も併せて紹介する。

※アップルは2020年8月31日に1株を新たに3株に株式分割
 

米国を代表するアルファベット<GOOG/GOOGL>（グーグル）やアップル、フェイスブック<FB>、アマゾン・ドット・コム<AMZN>のような持続的成長企業は、株主還元にあまり積極的ではない。事実、アルファベット、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムは配当を実施しておらず、利益を自社の成長のために使っている。 配当を実施している企業も、配当金が抑えられているため配当性向が低く、配当利回りも低めになっている。

それに対して、米国の典型的な重厚長大産業のエクソン・モービル<XOM>は、株主還元を重視しているが株価が安いため、配当利回りが相対的に高くなっている。

3,米国株の高配当利回り銘柄ランキングTOP10！利回り8％台も

米国株の中で、ダウ平均やナスダック100、S＆P500を構成する中型株と大型株を対象に、高配当銘柄上位10社のランキングを見てみよう。

配当利回り（実績）算出のための基準株価は現地時間2020年9月8日終値、1株あたり年間配当金は直近1年間に支払われた配当金の合計額、参考株価は現地時間2020年9月9日8時54分時点のものである。

米国株の中大型優良銘柄高配当ランキング

配当利回りは1株あたりの配当金だけでなく、株価によっても変わる。

「米国株の中大型優良銘柄高配当ランキング」の上位企業の中には、赤字決算の発表や業績不振などの理由で株価が一時的に暴落し、実績配当利回りが著しく高くなっているものがある。このような企業は将来配当の中止や減額が予想されるため、株式の購入は見送ったほうがいいだろう。 長期的かつ安定的な配当の実施を前提にすると、米国株の高配当利回りの目安は7～8％程度と考えるべきだ。

第1位,シュルンベルジェ＜SLB＞――パリが本社の油田サービス会社

パリに本社を置き、石油と天然ガス開発に関わる技術やプロジェクト管理、ITサービスを世界中で展開している。シュルンベルジェの特徴は、シュルンベルジュ生産管理（SPM）事業だ。業界で成長性のあるサービスに活発に投資を行っており、パフォーマンスに応じた報酬を得ている。この報酬は、同社の売上構成比の10％を占める。

2019年第4四半期の特損増加が響き、前期の好調な業績から一転して税引前利益、当期純利益ともに大幅な赤字に転落した。さらに、2020年の第2四半期の売上高は14年ぶりの低水準に。従業員2万1,000人（全従業員の5分の1）を削減する予定だ。

また、エネルギー需要の減少によりコスト削減を余儀なくされており、北米のシェールオイル・ガスのフラッキング事業を同業であるリバティー・オイルフィールド・サービシズ（LBRT）に売却する。当初の予定どおり、事業縮小に向かっている。

2020年12月期より、1株当たり年間配当金の減配が予定されている（2.0米ドル→0.5米ドル）。

第2位,アルトリア・グループ＜MO＞――ワイン製造も手掛ける世界的に有名な米国たばこメーカー

バージニア州に本社を置く、たばことワインの製造持株会社。アルトリア・グループの米国におけるたばこと無煙たばこの売上高は業界首位、機械巻き葉巻は業界第2位である。傘下には、ワインの製造・販売を手掛けるセント・ミシェル・ワイン・エステイトや、世界最大級のビール製造・販売会社のアンハイザー・ブッシュ・インベブがある。

2019年12月期に、傘下の電子たばこメーカー「ジュール・ラブズ」の株式評価額を見直して評価損を計上し、12億米ドルの赤字決算となった。米国ではジュールが販売するフレーバー付き電子たばこの販売規制が強化されており、ジュールを抱えるアルトリア・グループの今後の懸念材料となっている。追加人員削減や欧州・アジアからの撤退検討が報じられている。

2019年12月期は大幅減益による赤字決算となったが、2020年1～3月期は主に無煙たばこ製品の売上拡大によって業績が回復し、純利益は前年同期比36.8％増となった。2020年第2四半期の決算は売上高63億6,700万ドル、純利益19億4,300億ドルで、前年同期比はそれぞれ－3.8％と－2.7％。

第3位,エクソン・モービル＜XOM＞――ダウ平均株価から除外された石油大手

エクソン・モービルは、米国の世界最大級の石油・ガス精製会社。世界各地で、原油や天然ガスの探査および生産・精製を行っている。主力は石油であり、石油関連製品やスペシャリティー・ケミカルの製造大手でもある。精製や石油化学製品販売などのダウンストリーム事業が、売上構成比の約80％を占める。

2020年4～6月期は原油価格の急落、コロナ対策によるロックダウンで需要が大幅に落ち込み、11億ドルの赤字を計上。生産部門だけでなく、製油・化学部門のすべてで業績が落ち込んだ。2020年8月31日、製薬のファイザー、防衛のレイセオン・テクノロジーズとともにダウ平均株価から除外された。

7月時点ではコロナによる人員削減はないとしていた同社だが、9月に入り方針を変更。オーストラリアで希望退職者を募る考えを明らかにした。2020年12月期の1株当たり年間配当金は連続増配を継続し、0.05米ドル増配で3.48米ドルになる予定。第2四半期の配当は0.87ドルと、第1四半期と同水準を維持している。

第4位,フォード・モーター＜F＞――コロナ禍の工場操業停止の影響で赤字幅拡大

ミシガン州に本社を置く大手自動車メーカー。「フォード」と「リンカーン」という2大ブランドを擁し、世界的に展開している。市場シェアは米国で14％超、欧州で約7％。乗用車とトラックの製造・販売が主力事業だ。

2019年12月期は、北米市場で販売台数が落ち込んだ。2020年1～3月期も販売台数が振るわず、結果的に純損益が19憶9,300万米ドル（1米ドル＝108円換算で2,152憶4,400万円）の赤字に転落した。現在進めているリストラ策の一環として、年末までに米国でホワイトカラー1,400人を削減すると発表。

2020年4～6月期は当初50億ドル超の赤字を予想していたが、SUVやトラックが予想よりも好調だったため19億ドルの赤字で着地。2020年12月期の1株当たり年間配当金については未定。

第5位,ウェルズ・ファーゴ＜WFC＞――リテール業務に注力する米国大手銀行

ウェルズ・ファーゴはサンフランシスコに本店を置く、総資産がおよそ1.9兆米ドルの米国の大手銀行。個人や小規模事業者に預金やクレジットカードサービス、学生ローンなど幅広い金融商品やサービスを提供するコミュニティ・バンキング部門、企業向けに金融ソリューションを提供するホールセール・バンキング部門、富裕層向けサービスのウェルス＆資産運用部門の3事業を展開する。

他の米大手銀行と比べて、トレーディング業務よりもリテール業務に注力しているのが特徴。売上構成比に占めるリテール部門の割合は53％と高い。住宅ローン事業が全米最大であることも同行の特徴だ。

2020年4～6月の第2四半期決算は、2008年以来初の24億ドルの赤字。貸し倒れが急増したことが影響し、前年同期の62億円の黒字から一気に転落した。貸倒引当金は当初予想の40億円に対し95億円と過去最高を記録。著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ（BRKa）が同社の株式を大量に売却したと報道され、一時筆頭株主だったバークシャーのウェルズ・ファーゴ株保有比率は3.3％になった。

コロナウイルスの影響だけでなく、顧客への不正営業対応などもあり、株価は年初から50％ほど下落。現在はコスト減を目的に人員削減を実施中で、今後この動きを加速するという。

FRBの財務体質強化指示に応じて、2020年7～9月期から1株当たり配当金の減額が発表されている。

第6位,ウィリアムズ・カンパニー＜WMB＞――天然ガスが主力の大規模パイプライン運営会社

オクラホマ州に本社を置くインフラ・エネルギー会社。カナダで各種天然ガスなどの炭化水素資源を採掘し、生産・収集・精製を行っている。精製した天然ガスを自社が保有・運営する大規模パイプラインで輸送し、ニューヨーク都市部や米国全土の天然ガスや天然ガス液市場、オレフィン市場に供給している。

2019年12月期は2018年12月期の赤字から一転、8憶5,000米ドルの黒字を確保した。2020年第2四半期決済では、売上高は予想を下回ったものの利益は予想を上回った。

2020年3月期は、前年の四半期1株当たり0.38米ドルから0.4米ドルへ増配した。2020年12月期の1株当たり年間配当金は、前年度の1.52米ドルから1.60米ドルへ増配する予定である。

第7位,バレロ・エナジー＜VLO＞――輸送用燃料や石油化学製品、電力のマーケティングを行う

バレロ・エナジーは、石油の精製や販売、エタノールの生産を独自で行う会社。精製事業を支援する原油のパイプラインやターミナルなどの物流資産も保有しており、その一部をパートナー会社であるバレロ・エナジー・パートナーズ（VLP）が保有。主な事業に、一般ガソリンのほか、石油化学製品などがある。

2020年4～6月期の決算は売上高が1,039億7,000米ドル、営業利益は178億9,000米ドル。2020年3月期の売上高2,210億2000米ドル、営業利益－227億7,000米ドルと比較すると、売上は減っているものの収益性は向上している。

配当は2011年より増配を続けており、2020年は前年度の3.6米ドルを上回る3.92米ドルを予想している。

第8位,キンダー・モルガン＜KMI＞――石油、天然ガスなどエネルギー中流事業

テキサス州に本社を置く、石油や天然ガスなどのエネルギー中流事業を行う企業。北米大陸に13万キロメートル以上のパイプラインを張り巡らせて、輸出を行っている。石油や天然ガス事業が売上の50％を占め、主に輸送や貯蔵用施設の管理を行っている。二次製品のエタノールや石炭などの製品と管理用ターミナルの運営が、それぞれ15％ほど。

2018年から連続増配を実施。2020年4月にも増配を発表し、2020年12月期の1株当たり年間配当金は、1.05米ドルの予定。

第9位,AT＆T＜T＞――無線通信事業が主力の米国第2位の携帯電話会社

米国携帯電話業界で第2位の大手通信会社。売上高の約40％を無線通信事業が占める。

無線通信事業に次いで注力しているのがコンシューマー・エンターテインメント事業で、売上の25％を占める。消費者向け固定電話サービスや衛星テレビ放送を、テレビやインターネットなどを通じて提供している。

ワーナー・メディア事業では、HBOやターナーといったケーブルテレビネットワークや、メディア資産のトップブランドであるワーナー・ブラザーズを所有・運営。ワーナー・メディアでは、2020年5月に動画配信サービス「HBO Max」を開始し、ネットフリックスやアマゾンが先行するストリーミングサービス事業に参入した。

一方、同社の広告部門であるザンダーの売却を模索しているとの情報も。同社はコメントを控えているが、負債圧縮の取り組みとして今後も注視されるだろう。トランプ大統領がインターネット協会に求めている、有害なソーシャルメディア投稿を削除する権限の規制について、導入が進めば影響を受ける可能性も示唆されている。

これに対して、マイクロソフト（MSFT）やソニー（6758）などは批判しているが、同社は立場を明らかにしていない。

2020年の1株利益（EPS）は当初予想3.61米ドルに対し、4月には3.60～3.70米ドルになると発表。売上も伸びる見込みである。これは、新型コロナウイルス拡大に関する経営報告においても変更がなかった。サブスクリプション分野の強さの表れだろう。

2020年12月期の1株当たり年間配当金は、0.03米ドル増配の2.08米ドルになる予定。

第10位,マラソン・ペトローリアム＜MPC＞――ガソリンスタンドも経営する石油精製会社

マラソン・ペトローリアムは、米国に本社を構える原油精製会社。コンビニエンスストア事業も行っており、2020年8月にはセブン＆アイホールディングス（3382）による買収が決定。燃料小売事業も手放すことで合意している。取得は2021年第1四半期の予定。

第2四半期の損失が予想を下回る結果で着地。コロナの影響で落ち込んでいた業績も持ち直しつつある一方で、アメリカのコロナウイルスの再流行が懸念されている。

2020年の年間配当額は、2019年の2.12米ドルを上回る2.32米ドルと予想。

4,米国株投資の有名な戦略「ダウの犬」とは？

米国株の特徴やランキングを見てきたが、ではどのようなポートフォリオを組めばよいのだろうか？その参考になるのが「Dogs of the Dow」（ダウの犬）と呼ばれる投資戦略だ。どのような戦略か、簡単にそのフローを示そう。

1. NYダウ工業株30種平均株価を構成する30銘柄の中から、高配当の10銘柄に投資する
2. 1年間購入した10銘柄を保有する
3. 1年後にその時点で配当利回りが高い10銘柄と入れ替える

ダウの犬を構成する銘柄はいずれも、世界でも指折りの優良な超大型株である上に、比較的株価が割安であることが多い。最も注目すべきは、ダウの犬の平均配当利回りがNYダウの平均配当利回りを上回っていることだ。

「Dogs of the Dow」公式サイトの発表によると、2019年12月31日現在のダウの犬の平均配当利回りは3.90％、2020年5月5日現在では4.95％だ。一方、NYダウの全構成銘柄の平均利回りは前者が2.60％、後者が3.17％であり、どちらの基準日においても、ダウの犬の配当利回りのほうが高い。ダウの犬への投資は、効率的にリターンを得る手段だと考えていいだろう。

2019年12月31日を基準とした「2020年ダウの犬」は、以下の10銘柄である。

「2020年ダウの犬」10銘柄 ※実績配当利回り算出のための1株あたり配当金総額は、2019年の配当金合計額

5,米国株は長期保有でリターンに期待できる

「株式会社は株主のもの」という意識が強い米国では、日本に比べて高配当利回り銘柄や連続増配銘柄が多く、年4回配当が主流だ。

経営基盤が安定し、安定的あるいは継続的な増配も見込める優良銘柄を、さまざまな基準で選りすぐって長期的に投資する。そうすることで、10年後、20年後には配当金暮らしが実現するかもしれない。

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