銘柄コードとは何か?

銘柄コード(証券コード)とは、上場株式(ETF・REITなどを含む)や国債、地方債など公社債などを識別するための数字のことで、全国の証券取引所および証券保管振替機構で組織される「証券コード協議会」より付与される。(※日本取引所グループのホームページより)

株式銘柄コード

上場投資信託(ETF)や上場不動産投資信託(REIT)などを含む上場株式を識別するコードを「株式銘柄コード」といい、「発行体ごとに付番される固有名コード(4桁)」+「株券の種類ごとに付番される予備コード(1桁)」で構成される。

一般的な株式(普通株式)は、4桁の固有名コードのみ、新株や優先株などは予備コードまで使用して5桁で表示される。

株式銘柄コードの固有名コードには、1300から9999までの数字が割り当てられている。(※証券コード協議会の2020年4月版『証券コードブック』より)

公社債銘柄コード

国債や地方債、外国債券など公社債を識別するコードを「公社債銘柄コード」といい、「予備コード(1桁)」+「回記号コード(4桁)」+「固有名コード(4桁)」で構成される。

公社債銘柄コードの固有名コードには、0000から1299までの数字が割り当てられている。(※証券コード協議会の2020年4月版『証券コードブック』より)

一般的に銘柄コードは、4桁の上場株式の銘柄コード(固有名コード)を指すことが多い。例えば「トヨタ自動車」の株式には、銘柄コードとして「7203」が付番されている。

銘柄コードはどんな時に役に立つ?

銘柄コードを使えば、4桁の数字だけで銘柄を特定できるため、社名が似た会社を区別する際に役立つ。

<社名が似ている会社の例(カッコ内は銘柄コード)>
佐藤食品工業(2814)/サトウ食品工業(2923)
日本精鉱(5729)/日本精工(6471)

銘柄コードがわかれば、銘柄を検索する際などに銘柄名を入力しなくて済む。よく取引する銘柄のコードは覚えておくと便利だ。

銘柄コードをみれば業種がわかる

銘柄コードは、原則として業種によって付与される番号帯が決まっており、銘柄コードの上2桁を見れば、その銘柄の業種を推測できる。

<銘柄コードと業種の関係>

銘柄コード 業種
1300番台 水産・農林業
1500番台 鉱業
1600番台 鉱業(石油・ガス開発)
1700〜1900番台 建設業
2000番台 食料品
3000~3500番台 繊維製品
3700〜3900番台 パルプ・紙
4000番台 化学・医薬品
5000番台 石油・石炭製品
5100番台 ゴム製品
5200〜5300番台 ガラス・土石製品
5400〜5600番台 鉄鋼
5700〜5800番台 非鉄金属
5900番台 金属製品
6000〜6400番台 機械
6500〜6900番台 電気機器
7000〜7400番台 輸送用機器
7700番台 精密機器
7800〜7900番台 その他製品
8000〜8200番台 卸売業
8300〜8500番台 銀行業・その他金融業
8600番台 証券、商品先物取引業
8700番台 保険業
8800番台 不動産業
9000番台 陸運業
9100番台 海運業
9200番台 空運業
9300番台 倉庫・運輸関連業
9400番台 情報・通信業
9500番台 電気・ガス業
9600〜9900番台 サービス業
※証券コード協議会の2020年4月版『証券コードブック』より編集部作成

ただし、近年は番号が不足してきたため、新たに上場する企業には業種を問わず付番されるケースが増えている。

また、上場後に業種を変更しても銘柄コードは変更されないため、現在の業種と一致していない銘柄もある。1300〜2500番台にはETF、3200〜3400番台や8900番台にはREITが多く割り当てられている。

このような例外もあるため、あくまで目安として利用したい。

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