銘柄コードとは何か?
銘柄コード(証券コード)とは、上場株式(ETF・REITなどを含む)や国債、地方債など公社債などを識別するための数字のことで、全国の証券取引所および証券保管振替機構で組織される「証券コード協議会」より付与される。(※日本取引所グループのホームページより)
株式銘柄コード
上場投資信託(ETF)や上場不動産投資信託(REIT)などを含む上場株式を識別するコードを「株式銘柄コード」といい、「発行体ごとに付番される固有名コード(4桁)」+「株券の種類ごとに付番される予備コード(1桁)」で構成される。
一般的な株式(普通株式)は、4桁の固有名コードのみ、新株や優先株などは予備コードまで使用して5桁で表示される。
株式銘柄コードの固有名コードには、1300から9999までの数字が割り当てられている。(※証券コード協議会の2020年4月版『証券コードブック』より)
公社債銘柄コード
国債や地方債、外国債券など公社債を識別するコードを「公社債銘柄コード」といい、「予備コード(1桁)」+「回記号コード(4桁)」+「固有名コード(4桁)」で構成される。
公社債銘柄コードの固有名コードには、0000から1299までの数字が割り当てられている。(※証券コード協議会の2020年4月版『証券コードブック』より)
一般的に銘柄コードは、4桁の上場株式の銘柄コード(固有名コード)を指すことが多い。例えば「トヨタ自動車」の株式には、銘柄コードとして「7203」が付番されている。
銘柄コードはどんな時に役に立つ?
銘柄コードを使えば、4桁の数字だけで銘柄を特定できるため、社名が似た会社を区別する際に役立つ。
<社名が似ている会社の例(カッコ内は銘柄コード)>
佐藤食品工業(2814)/サトウ食品工業(2923)
日本精鉱(5729)/日本精工(6471)
銘柄コードがわかれば、銘柄を検索する際などに銘柄名を入力しなくて済む。よく取引する銘柄のコードは覚えておくと便利だ。
銘柄コードをみれば業種がわかる
銘柄コードは、原則として業種によって付与される番号帯が決まっており、銘柄コードの上2桁を見れば、その銘柄の業種を推測できる。
<銘柄コードと業種の関係>
銘柄コード | 業種 |
---|---|
1300番台 | 水産・農林業 |
1500番台 | 鉱業 |
1600番台 | 鉱業(石油・ガス開発) |
1700〜1900番台 | 建設業 |
2000番台 | 食料品 |
3000~3500番台 | 繊維製品 |
3700〜3900番台 | パルプ・紙 |
4000番台 | 化学・医薬品 |
5000番台 | 石油・石炭製品 |
5100番台 | ゴム製品 |
5200〜5300番台 | ガラス・土石製品 |
5400〜5600番台 | 鉄鋼 |
5700〜5800番台 | 非鉄金属 |
5900番台 | 金属製品 |
6000〜6400番台 | 機械 |
6500〜6900番台 | 電気機器 |
7000〜7400番台 | 輸送用機器 |
7700番台 | 精密機器 |
7800〜7900番台 | その他製品 |
8000〜8200番台 | 卸売業 |
8300〜8500番台 | 銀行業・その他金融業 |
8600番台 | 証券、商品先物取引業 |
8700番台 | 保険業 |
8800番台 | 不動産業 |
9000番台 | 陸運業 |
9100番台 | 海運業 |
9200番台 | 空運業 |
9300番台 | 倉庫・運輸関連業 |
9400番台 | 情報・通信業 |
9500番台 | 電気・ガス業 |
9600〜9900番台 | サービス業 |
ただし、近年は番号が不足してきたため、新たに上場する企業には業種を問わず付番されるケースが増えている。
また、上場後に業種を変更しても銘柄コードは変更されないため、現在の業種と一致していない銘柄もある。1300〜2500番台にはETF、3200〜3400番台や8900番台にはREITが多く割り当てられている。
このような例外もあるため、あくまで目安として利用したい。
株式(カブシキ)
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