NISAで米国ETFを買うメリットとデメリットは？

一般NISAの購入商品として市場規模の大きい海外ETFを購入したい人もいるだろう。海外ETFは為替リスクや海外のルールも絡んでくるため、投資初心者は特に理解が必要だ。今回は、海外の取引所に上場するETFを海外ETFと定義し、NISAで購入する際のメリットやデメリット、おすすめ銘柄などを紹介する。

NISAで米国ETFの購入におすすめのネット証券

まずは一般NISAでETFを購入する場合におすすめのネット証券のTOP5を紹介しよう。

米国ETFなどの豊富さで選ぶならSBI証券か楽天証券

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円貨決済の手数料で選ぶならマネックス証券かDMM.com証券

マネックス証券の海外ETFの取引手数料は他の主要ネット証券と同等に低く、さらに円貨決済の為替手数料が買付時に無料である。

DMM.com証券の為替手数料は他の主要ネット証券と同等に低く、買付と売却ともに取引手数料が無料だ。

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日本時間の昼間の取引・約定で選ぶならCONNECT

米国株式市場は日本時間で深夜から早朝に開いているため、取引はその時間に行うのが一般的だ。

NISAではどんなETFが買えるのか

まずNISAには、一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAの3種類がある。

出典：金融庁『一般NISAとは』

一般NISAで購入できるETFには国内ETFと海外ETFがある。

出典：投資信託協会『ETFってなんだろう？』

取引したい海外ETFがあれば、そのETFを取り扱う証券会社でNISA口座を開く必要がある。

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ETFと投資信託は、複数の投資家から資金を集めて運用会社が運用を行い、投資の成果が投資家に直接還元されるという仕組みは変わらない。

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一般NISAで買えるETFは金融機関ごとに異なる

東京証券取引所に上場するETFは、257銘柄だ。
（2022年3月18日時点、出典：日本取引所グループ『現在の上場ETF銘柄数』）

これらは、すべて一般NISAの対象になる。

さらに一般NISAの規約では、原則として海外ETFもすべて対象だ。

主要ネット証券の一般NISAにおける海外ETF取扱い状況は、以下のとおりだ。

金融機関によって、取り扱うETFが違うことがわかる。

NISAで購入できるおすすめ米国ETF 5選

一般NISAで購入できるおすすめの海外ETFを5銘柄紹介しよう。国内ETFにはない規模感やコストの低さを確認してほしい（※データはすべて2022年3月17日時点）。

一般NISAで購入できる海外ETF選びのポイント

一般NISAで購入できる海外ETFは非常に多いため、選ぶポイントを考えて購入対象を絞りこみたい。

それらのETFのうち初心者の投資に適しているのは、運用コストが低く、人気があり、パフォーマンスが良い銘柄だ。一例として次の条件で海外ETFを絞り込んで、おすすめのETFをピックアップしたい。

絞り込んだETFから、類似の銘柄を除いてピックアップしたおすすめ5銘柄が次だ。

経費率は長期的に見るとファンドのパフォーマンスに大きな影響を与えます。
引用：BlackRock『ETF（上場投資信託）とは』

SPDRポートフォリオS&P500グロース株式ETF＜SPYG＞

＜一口あたりの価格(米ドル)＞

ベンチマークはS&P500グロース指数

構成セクターはIT企業が主体

米国の主要企業のうち成長可能性が高いと考えられるIT企業が全体の40％以上を占めている。

特に、アップル、マイクロソフト、Amazon.com、アルファベット（Google）などの組み入れ比率が高く、アップルやマイクロソフトの組み入れ比率は10％を超えている（2022年3月17日時点）。

直近の動向・今後の見通し

2022年に入ってから米国の金融政策の引き締め懸念などにより、特にグロース株の株価下落が大きい傾向だ。今後はグロース株の企業業績が良ければ、調整局面から回復に向かう可能性がある。

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SPDR ポートフォリオS&P 500 バリュー株式ETF＜SPYV＞

＜一口あたりの価格(米ドル)＞

ベンチマークはS&P500バリュー指数

構成銘柄はヘルスケアなどの比率が高い

セクター別では、ヘルスケア、金融、資本財・サービスといった企業の株の構成比率が高い。ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイやジョンソン・エンド・ジョンソン、P&Gなどの組み入れ比率が高い。

直近の動向・今後の見通し

2022年第一四半期は下落傾向だが、バリュー株はグロース株に比べると下落率は限定的であり比較的安定している。

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バンガード・米国増配株式ETF＜VIG＞

＜一口あたりの価格(米ドル)＞

ベンチマークはS&P U.S.ディビデンド・グローワーズ指数

構成セクターと組入銘柄

構成する主なセクターは、IT、資本財、ヘルスケア、金融、生活必需品が10％台と多様であり、セクターの偏りは比較的少ない。

銘柄別構成比トップ5は、マイクロソフト、ユナイテッドヘルス、ジョンソン・エンド・ジョンソン、P&G、JPモルガンである（2022年2月28日時点）。

直近の動向・今後の見通し

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バンガード・S&P 500 ETF＜VOO＞

＜一口あたりの価格(米ドル)＞

ベンチマークはS&P500指数

セクター別構成比ではITが3割近い

セクター別の構成比では、ITが3割近くと最も高く、ヘルスケア、一般消費財・サービス、金融と続く。

構成比上位銘柄は、アップル、マイクロソフト、アルファベット（Google）、Amazon.com、テスラである（2022年2月28日時点）。

直近の動向・今後の見通し

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バンガード・トータル・ストック・マーケットETF＜VTI＞

＜一口あたりの価格(米ドル)＞

ベンチマークはCRSP USトータルマーケット指数

約4,000銘柄から構成されITセクターの比率が高い

およそ4,000銘柄から構成され、ITセクターが30％近くと最も構成比率が高い。その他の10％を超えるセクターは、一般消費財・サービス、資本財、ヘルスケア、金融である。

構成比上位銘柄はS&P500指数と同じように、アップル、マイクロソフト、アルファベット（Google）、Amazon.com、テスラである（2022年2月28日時点）。

直近の動向・今後の見通し

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NISAで海外ETFを買う3つのメリット

一般NISAで海外ETFを購入する場合、具体的にどのようなメリットがあるのだろうか。

メリット1……海外ETFは市場規模が大きくラインナップも豊富

国内ETFと比べて海外ETFは市場規模が非常に大きく、数多くの選択肢の中から投資対象を選べる。海外ETFに投資する最大のメリットは、その大きな市場規模と豊富な商品ラインナップだ。

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メリット2……海外ETFは信託報酬が安く時価総額が大きい傾向

海外ETFの市場規模は、非常に大きい。国内ETFと比べて、スケールメリットを活かした特徴的な商品が数多くある。国内ETFにはない特徴を持つ商品があることも、海外ETFに投資するメリットと言えるだろう。

日本のETFの時価総額は全世界のわずか6％程度しかないが海外ETFの中には1つの銘柄で時価総額が数十億円の規模を誇る銘柄もある。 規模の違いがスケールメリットとなり、信託報酬の安さにもつながるのである。

海外ETFは保有コストが低いことも特徴のひとつです。長期的に保有する予定の方は、保有コストもよく注意しておかなければなりません。一般的に、投資信託の運用コストである「信託報酬」と比べ、海外ETFの「経費率」は低い傾向にあり長期保有にも向いています。
引用元：SBI証券『人気急上昇中の海外ETF！5つの人気の理由とは？』

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メリット3……一般NISAで手数料無料になるキャンペーンもある

原則として海外ETFは海外市場で購入する。そのため売買手数料が国内のETFや株式を購入する場合と比べ、割高になるケースが多い。

しかし一般NISAで海外ETFを購入する場合、ネット証券会社などを中心に買付手数料を無料とするキャンペーンを行っているところがある。

2022年3月時点で一般NISAによる海外ETFの購入にキャンペーンを行っている主要ネット証券は次の4社だ。

こうしたキャンペーンを活用すれば本来よりも低コストで海外ETFを購入できる。ただし売却手数料や為替手数料がかかってしまうのには注意が必要だ。

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NISAで海外ETFを買う5つのデメリット

海外ETFには国内ETFにはないメリットがあり、一般NISAで投資すれば、手数料が優遇されるケースもある。一方で、海外ETFを一般NISAで購入する際のデメリットもあるので注意したい。

デメリット1……一般NISAでも海外ETFの分配金に課税される

一般NISAで海外ETFへ投資を行う際のデメリットに、NISA口座で購入したにもかかわらず分配金には税金がかかってしまう点がある。

海外ETFの場合、分配金には海外で源泉徴収による課税が行われた後、国内で源泉徴収される。いわゆる二重課税と呼ばれるものが発生する。

NISAで非課税となる税金はあくまでも日本の法律に基づく税金のみ である。海外の源泉徴収分については、日本のNISAのルールは適用されない。

本来であれば、二重課税になる外国での源泉徴収額分については、「外国税額控除」という制度に基づき、確定申告を経て、日本の所得税や住民税から控除することが可能だ。

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デメリット2……分配金の再投資はNISA投資枠を使う

なお、一部の証券会社は海外ETFの分配金再投資のサービスを提供している。

分配金の自動再投資を希望するなら、マネックス証券の利用を検討したい。

「配当金再投資サービス」は、お客様がご指定した保有銘柄で配当金が支払われた場合、配当金の金額を上限に、同銘柄の買付注文を発注するサービスです。配当金はいったん外国株口座のお預り金に入金されます。配当金額を上限に注文を生成いたします。
引用：マネックス証券『米国株定期買付サービス（配当金再投資・毎月買付）』

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デメリット3……外貨取引のため為替リスクとコストがかかる

海外ETFは海外市場で外貨での取引を行うため、一般NISAで購入する際には為替リスクが必ず絡むので注意したい。

外貨を購入する際には、為替手数料も発生します。

為替手数料はスプレッドという形で示され、基準の為替相場よりもスプレッド分、不利な条件で両替を行う必要がある。

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デメリット4……国内ETFと比べ情報を得るのが難しい

海外ETFは海外市場に上場しているETFであるため、国内ETFや国内株式と比べ、情報を得るにも労力が必要だ。

証券会社では海外ETFの取扱銘柄ごとにファクトシートと呼ばれる簡単な情報提供資料を用意している。しかし詳しい商品の中身等を調べる場合は、海外の運用会社のホームページへアクセスする必要がある。

取引時間についても注意が必要だ。海外取引は、海外市場が開いている時間に取引を行う必要がある。主な海外市場の取引時間（日本時間）は次のとおりだ。

※1　プレオープニングセッション10:00～10:30、クロージングオークションセッション17:00～17:10でも株価は変動
※2　プレオープニングセッション9:30～10:00、プレクロージングセッション18:00～18:04でも株価は変動

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デメリット5……NISAで海外ETFを買える証券会社が少ない

海外ETFを一般NISAで購入する場合、証券会社はかなり限られてしまうのもデメリットである。

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NISAで海外ETFが買えるおすすめ証券会社を徹底解説！

海外ETFを一般NISAで取引できる証券会社として、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、DMM.com証券、CONNECTを詳しく紹介したい。

SBI証券…海外ETFの充実のラインアップと低い手数料

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SBI証券の一般NISAで海外ETFを買うメリット

SBI証券の外国株・海外ETFに関する良い口コミ

SBI証券の一般NISAで海外ETFを買うデメリット

SBI証券の外国株・海外ETFに関する良くない口コミ

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楽天証券…品揃えが豊富でシンガポールETFも買付手数料無料

楽天証券株式会社は、2022年2月25日（金）に金融庁が発表した「NISA口座の利用状況調査」より、NISA（※1）の2021年新規口座開設数が業界最多（※2）であったことをお知らせします。 ※1：一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAの合算 ※2：NISAは、主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で、iDeCoは、主要運営管理機関でそれぞれ比較（2022年3月30日、楽天証券調べ）
（引用元：PR TIMES｜楽天証券｜楽天証券、NISA・iDeCo　2021年新規口座開設数が業界最多に！）

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楽天証券の一般NISAで海外ETFを買うメリット

楽天証券はSBI証券と並んで海外ETFのラインアップが豊富で、手数料が低いネット証券です。

楽天証券の一般NISAで海外ETFを買うデメリット

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マネックス証券…米国ETFの円貨決済時の買付為替手数料が無料

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マネックス証券の一般NISAで海外ETFを買うメリット

当社でお取引可能な米国上場ETFは非常にバリエーションに富んでいます。 ぜひ、お客様のニーズにマッチするETFを探してみてください。
引用：マネックス証券『米国ETF』

マネックス証券の一般NISAで海外ETF を買うデメリット

マネックス証券は、米国と香港のETFを買いたい人におすすめです。特に、米国ETFを円貨決済で投資したい人は、為替手数料無料で購入できるマネックス証券を推奨します。

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DMM.com証券…円貨決済で米国ETFの取引手数料が無料

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DMM.com証券の一般NISAで海外ETFを買うメリット

【DMM 株】の米国株式の取引手数料は、約定代金にかかわらず一律0円。
引用：DMM株『【DMM 株】ではじめる米国株式の魅力』

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CONNECT（大和証券）…日中に米国ETFを取引できる

＜CONNECT(大和証券)の詳細＞

CONNECTの一般NISAで海外ETFを買うメリット

CONNECTの一般NISAで海外ETFを買うデメリット

海外ETFは米国ETFのみ対応し、10銘柄（2022年3月20日時点）のみが取引可能である。手数料は、取引手数料が無料なものの0.7～1.5％のスプレッドの負担があり、為替も0.3～0.5円のスプレッドを負担する必要がある。

通常の米国株の取引時間（日本時間の深夜）まで起きている必要はありません。
引用：CONNECT『ひな株USA』

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2024年からの新NISAで海外ETFは買えるのか

現行の制度では、非課税投資可能期間は一般NISAでは2023年まで、つみたてNISAでは2037年までだ。

2019年末に閣議決定された「令和2年度税制改正大綱」で、これらの非課税投資可能期間を5年延長する方針が示された。 一般NISAは、投資枠を2階建てとする新NISAへ移行することになる。

新NISAにおいて、ETFはどのような扱いになるのだろうか。

新NISAとは

非課税期間はこれまでどおり、1階部分、2階部分ともに5年間だ。新NISAの1階部分については、5年間の非課税期間終了後、つみたてNISAへ移行することもできる。

出典：金融庁『新しいＮＩＳＡ制度の概要と改正の狙い』

新NISAの1階部分では海外ETFに投資できない

新NISAの1階部分では、対象商品はつみたてNISAと同様になる見通しだ。したがって海外ETFは対象外で、つみたてNISAの対象商品である一部の国内ETFのみが対象になる可能性が高い。

新NISAの2階部分では海外ETFに投資できる

新NISAの2階部分では、対象商品は従来の一般NISAと同様になる見込みである。

このような基準だとすれば、新NISAにおいても2階部分で国内ETFや海外ETFに投資することができるだろう。

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ETFと投資信託の違い

⑴ETFと投資信託の売買方法の違い

ETFは証券取引所に上場しているため、市場の動向を見ながらリアルタイムで売買を行うことができる。株式と同様に指値で発注することもできるので、いくらになったら売買したいといったニーズにも対応可能だ。一般的な投資信託の基準価額は基本的に1日に1回のみ計算され、発注後に決まる基準価額での取引になる。

⑵ETFと投資信託の信託報酬の違い

ETFは一般的に投資信託よりも信託報酬が安い傾向にある。信託報酬は運用会社のほか、財産を管理する信託銀行や販売会社にも一定率が支払われる。ETFの場合は、市場から直接購入するため、販売会社に支払う信託報酬がかからないことが理由だ。

⑶ETFと投資信託の売買手数料の違い

ETFの売買手数料は株式へ投資する場合と同じだ。ETFは株式投資と同様に、取引所に注文を取り次ぐ証券会社への売買委託手数料が発生する。投資信託は銘柄ごとに手数料体系が決まっており、買付時に手数料が発生するものや、売却時支払う信託財産留保額というコストがかかる投資信託もある。

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よくある7つのQ＆A

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