【後藤徹氏・ショートムービー】

全国拉致監禁・強制改宗被害者の会代表の後藤徹氏は、31歳から44歳までの12年5カ月間、親族や脱会屋によって監禁され、自らの信仰を捨てるよう強要された経験を持つ。解放後、拉致監禁に関与した脱会屋らを民事提訴し、彼らの不法行為が認定され、2200万円の賠償命令が下りた。この経緯は自伝『死闘　監禁4536日からの生還』に余すことなく書き尽くされている。

後藤氏は、「拉致監禁して脱会させることが許されるのか？」と題して講演を行なった。

3月25日、東京地裁が下した家庭連合解散命令に「大変な衝撃を受けた」と述べ、「信徒の拉致監禁事件がなければ、家庭連合の解散問題はありえなかった」と断言した。純粋な信仰を持っていた信者が長期間の監禁生活に疲れて脱会を表明すると、次は家庭連合を訴える訴訟の原告を強いられる反対派のシステムがあったという。

「文科省が陳述書を提出した中でも、かつて裁判の原告となった元信者のうち、約9割が拉致監禁等の身体隔離を伴う脱会説得によって脱会した元信者である」として、解散命令裁判の問題点を指摘。自らの長期監禁生活について述べた。