当時はその動画の信ぴょう性が疑われ、大手メディアはそれを取り上げず、相変わらず「安全」一辺倒の報道に終始した。しかし今考えると、当時のこの動画は真実だったと思う次第である。

さて、ここまで述べてきた各事例で明らかなことは、陰謀論のように聞こえる仮説であっても、頭ごなしに否定することは良いことではないということだ。

保健福祉省（HHS）長官に就任したロバート・ケネディ・Jr氏は、ワクチン懐疑派とされていたが、最近の彼の発言はバランスが取れたものになってきている印象だ。いま彼は、「ワクチンは極めて重要」「安全性などの情報の透明性こそが大切」と訴えている※68）。

特に情報の透明性については、我が国においても真摯に受け止めるべきだと考える。日本政府は、SNS偽情報の違法例を示す指針を策定することにしているが、政治的な武器として扱われないよう、注意が必要だ。

それよりも、まずは我が国においてもグーグル社やメタ社などが不当な言論規制をしてこなかったか、情報の透明性は十分に担保されていたのか、それらを明らかにしていくことを優先してもらいたいと願う。

ケネディ氏がHHS長官に就任してまだ間もないが、安全性を確認するために新規開発中の新型コロナワクチン（Vaxart社製）やノロウイルスワクチン（Moderna社製）の認可プロセスを一時中断する決定を既に下している※69）※70）。ワクチンを含む医薬品は、その安全性よりも世に出すことを優先してしまえば、甚大な被害をもたらす可能性があるので、ケネディ氏の慎重なスタンスに筆者は大いに賛成である。

最近になって我が国でも議論が活発化してきている新型コロナワクチンと超過死亡や健康被害との関連性に関しても、ファクト（事実）とサイエンス（科学）に基づいた議論が進むことを願っている。

常識の革命が真の革命たるには

トランプ氏が推し進める「常識の革命」における今後の最大の争点は、至る所で真に不正や汚職があったかどうかだと筆者は考えている。米国民の意見は二分した状態が続いているが、仮に不正や汚職があったことが法によって証明できれば、常識の革命への支持は一気に広まると考えている。