これには「貧弱な教育」（poor education）、「就学率の低さ」（low enrollment）そして「初等・中等教育の質の低さ」（poor quality of the primary and secondary school）などが理由とされた（同上:19）。

そのために、「インドの台頭は人的資源の脆弱性ゆえに制約される」（同上:19）と予想した。要は人口の量ではなく、「人的資源の脆弱性」（human resource vulnerabilities）という質的な問題から、世界一の人口大国になったとしても、その影響力は中国を越えることはないという診断が出されている（同上:19）。

中国、ロシア、北朝鮮、イランの人口動態からの判断

エバースタットは、これまでアメリカ主導の国際秩序に挑戦してきた中国、ロシア、北朝鮮、イランでも、出生率の低下を筆頭にした理由に加えて、とりわけロシアでは公衆衛生と「知識の生産」（knowledge production）がうまくいかない問題状況にあるように見えることから、「流れが好転する兆しがない」と結論した（同上:20）。

また、中国でも出生率の低下と大家族主義の崩壊で、主要な社会的セーフティネットが壊れるため、「想像を絶する新たな社会保障負担」（unimagined new social welfare burdens）が必要となるから、その「国際的野望にも資金面での制約が生じる」とした（同上:20）。

アメリカの一人勝ち

では、アメリカはどうなのか。

エバースタットによれば、人種対立による国内の緊張はあるが、世界的にみても出生率が高く、2050年まではスキルのある移民による豊かな労働力にも恵まれて、高齢化の進行も緩やかなので、アメリカの優位が見込めるとした（同上:20-21）。

「二つの未知の要因」への対処

しかし、移民も含めて人口変動や人口減少には、「二つの未知の要因が特に際立っている」（同上:21）。