またコロナワクチンに関しては、ネット上の情報統制、およびWHO追従と言う問題も顕著に現れた。つまり、WHO見解に反する専門家の座談会動画などが削除されたりしたのだ。日本の主要メディアでは、気候変動問題に関してはIPCCがそうであるように、コロナやワクチン問題ではWHOが圧倒的な信頼感を得ている。

しかし、IPCCはもちろん、WHO自体が決して中立的な組織ではないと言う事実がある。一つの根拠は、WHOの主要資金源がゲイツ財団やそれに近い組織であること。さらに、ゲイツ財団が寄付と言う形で、BBC、NBC、独誌シュピーゲルなど世界中の著名メディアに影響力を与えていると言う事実がある。これらも、一般読者が心得ておくべき事項であるにも拘わらず、日本では広く知られてはいない。

コロナに関しては、PCR検査の信頼性をめぐる種々の技術的な問題があり、またワクチンの「有効率」の計算法や解釈法に様々な問題が存在するにも拘わらず、主要メディアでは取り上げられてこなかった。少数の専門家が声を挙げても、ほぼ無視されたのである。

さらには、厚労省など行政機関によるデータ改竄の疑惑や、ワクチン接種後の死亡率が、コロナではインフルエンザよりも異常に高かった問題に対して、行政と主要メディアの扱いが一面的ではないかとの疑いがあった。コロナウィルス自体の由来などに関しても、種々の疑惑があったが知られていない。

もう一つ、ノーベル賞受賞者の大村智氏が開発したイベルメクチンのコロナに対する有効性をめぐる諸問題がある。この薬品は元々動物向けの寄生虫薬として開発されたため、たかが寄生虫薬が新型コロナに効くわけがないと、専門家から決めつけられた。そのため日本ではこの薬を検討対象から外し、mRNAワクチン接種のみに集中して行った。

しかし実際には、大村氏を中心にイベルメクチンの効用に関する研究は進んでおり、この薬が作用機序も含めてコロナウィルス増殖抑制に効果があることが解明されている。しかし一方、この薬の製造元であるメルク社が、この薬品を新型コロナの治療に使うことを反対する声明を出し、これに対して開発者団体は直ちに科学的根拠を挙げて反論している。