事の真偽は不明だが、町田のフロントはこれを看過できず、今回の加藤博太郎弁護士の顧問就任と誹謗中傷に関する情報提供窓口の設置に至ったわけだが、“時すでに遅し”の感は否めない。

顧問に就任した加藤氏は、週刊誌で性加害疑惑が報じられた日本代表MF伊東純也の弁護を担当し、不起訴処分に導いた。他にも、スルガ銀行の不正融資事件や、熱海市の「盛り土流出事故被害者の会」の弁護団長を務めるなど、数多くの大型案件を担当した実績がある。慶応大4年次に飛び級で大学院に合格した秀才でもある。その実績から委託料は、大物外国人選手を獲得できるほどの金額だろう。

加藤氏は「刑事告訴を含む法的措置を厳正に講じる」との声明を出し、誹謗中傷のスクリーンショットを窓口まで送るよう要請した。


町田ゼルビアのサポーター 写真:Getty Images

町田の手法は“大補強”か“悪手”か

いきなり「刑事告訴」というパワーワードを発し、情報提供窓口を設置したことで、町田サポーターは、せっせと我がクラブへの誹謗中傷の投稿探しに血眼になっていることだろう。町田のフロントは、サポーターを“チクリ魔”として利用する手法を選んだのだ。

しかしこれには強烈な違和感を禁じ得ない。果たしてこれが、日本のサッカー文化なのかと。

もちろん、サッカーと関係のない人格攻撃は許されない。しかし、試合での行動・言動について意見することまで、自らにとって都合の悪い内容であれば一方的に「犯罪」と決め付けるようなやり方が、建設的とは思えないのだ。

この発表によって、一時的には町田への批判が止むかもしれない。しかし、それは町田への意識が好転したということではなく、悪いイメージが固定化されたことを意味するのだ。


藤田晋氏 写真:Getty Images

CEO藤田晋氏の見解は?

もう1つ、疑問がある。この一連の騒動について、代表取締役社長兼CEOの藤田晋氏からのコメントが一切、聞こえてこないことだ。「口は出さぬが金は出す」と言えば聞こえはいいが、クラブの危機にトップが何の動きも見せないことにもどかしさを感じる。今さら悪役を買って出ることに二の足を踏んでいるのかもしれない。もしかしたら、町田のファンの中にも同じ思いの人がいるのではないだろうか。