フレックスタイム制の3つのデメリット
フレックスタイム制を導入することでワークライフバランスや従業員の生産性を高められますが、勤怠管理や仕事のコントロールはしづらくなるかもしれません。その理由を、フレックスタイム制の3つのデメリットと併せて紹介します。
- デメリット1．勤怠管理が難しくなりやすい
- デメリット2．コミュニケーションが不足しやすい
- デメリット3．急な業務に対応しづらい
デメリット1．勤怠管理が難しくなりやすい
フレックスタイム制の1つ目のデメリットは、「勤怠管理が難しくなりやすい」ことです。
フレックスタイム制では従業員ごとに始業・終業の時間も1日の労働時間も異なるため、勤怠や労働時間の管理が煩雑になりやすいです。打刻の時間や労働時間を自動で集計できる勤怠管理システムを導入するなど、勤怠管理を工夫しましょう。
デメリット2．コミュニケーションが不足しやすい
フレックスタイム制の2つ目のデメリットは、「コミュニケーションが不足しやすい」ことです。
フレックスタイム制では従業員の始業・終業の時間がバラバラになり、従業員同士が一緒に働く時間が短くなります。これにより従業員同士のコミュニケーションが取りづらくなり、業務に支障が出ることも考えられます。
コミュニケーションや情報共有のために、最低限どのくらいの時間を一緒に働く必要があるのかを考え、コアタイムを設定しましょう。
デメリット3．急な業務に対応しづらい
フレックスタイム制の3つ目のデメリットは、「急な業務に対応しづらい」ことです。
フレックスタイム制では従業員の働く時間がバラバラになりやすいです。一般的な「9:00〜17:00勤務の会社」と自社従業員の働く時間もズレやすくなります。
「取引先から連絡が入ったとき、担当者がいなくてすぐに対応できない」「担当者に確認しないと業務を進められないのに、担当者がいない」ということが起こりやすくなります。突発的な対応がしづらくなり、取引先に迷惑をかけることもあるかもしれません。
フレックスタイム制が日本で普及しない理由
フレックスタイム制が日本で普及しない理由として、生産性の低下や取引先からの評価が下がることに対する懸念が挙げられます。
通勤ラッシュを避けたり仕事量に応じてスケジュールを調整したり、フレックスタイム制は生産性向上につながりやすい勤務形態です。
しかし、働く時間を自由に決められるということは、高い自己管理力が必要になるということでもあります。自己管理ができない従業員は、むしろ生産性が下がってしまうでしょう。ほかにも「会議が開きにくくなる」「コミュニケーション不足が効率悪化につながる」などの懸念があります。
取引先から連絡が入ったときに、担当者不在ですぐに回答・対応ができないことを心配する企業も多いです。
日本は同調圧力が高い国だといわれています。日本ではフレックスタイム制が余り一般的ではなく、「9:00～17:00勤務が当たり前」と考える人も多いです。フレックスタイム制を導入することで、「変な会社」「取引先や顧客の都合を考えない会社」「自分たちだけずるい」などとネガティブな印象を持たれることを恐れる企業も少なくないでしょう。
