ダイバーシティに取り組んでいる企業の事例
ダイバーシティに取り組んでいる企業は複数あります。どれひとつとして同様の内容にはなっておらず、元々の企業の特色をベースにダイバーシティを導入しているので参考にしてみてください。
例えば、伊藤忠商事では多様な働き方制度として「朝型勤務制度」を導入しています。これは20時以降の勤務を原則禁止とし、逆に5〜8時までの早朝勤務に関して割増賃金を適用させるというものです。
伊藤忠商事は今まで全社一律でフレックスタイム制度を導入していましたが、多くの社員が9時以降に出勤し、夜も遅くまで働くことが常態化してしまっていました。多残業体質の改善や労働生産性の向上を目指すため、2013年に「朝型勤務制度」を導入。メリハリのある働き方がしたい従業員に向けたダイバーシティな取り組みのひとつです。
参考:朝型勤務制度
ダイバーシティの意味を正確に把握しよう
本記事のまとめ
- ダイバーシティは表層的・深層的の2種類があり補完し合う関係にある
- ダイバーシティ2.0を実践するため、経済産業省が行動のガイドラインを発行している
- ダイバーシティを導入した直後に生じるさまざまな問題に対処する必要がある
ダイバーシティは言葉としての意味は「多様性」ですが、企業でダイバーシティを推進する場合には意味合いが変わってきます。多様な人材を受け入れ、お互いに理解し協力しあって個々の力を発揮すること。その意味を正確に把握しておけば、自社のダイバーシティも迷うことなく進められるでしょう。
本記事を自社の多様性を進める参考にして、できることから始めてみてはいかがでしょうか。