平成後期から令和にかけてよく耳にするようになった「ダイバーシティ」。日本では「多様化」という言葉の方が使用される頻度は高いかもしれません。
そんな「ダイバーシティ」の意味を解説。インクルージョンとの違いやダイバーシティの歴史、ダイバーシティの種類についてもご紹介します。自社のダイバーシティ推進を検討している方は、ご紹介している事例も参考にしてみてください。
- 表層的ダイバーシティと深層的ダイバーシティの違い
- ダイバーシティを取り入れる際のポイント
- ダイバーシティ導入時の課題
ダイバーシティの意味とは
「ダイバーシティ」は、日本語で「多様性」の意味を持つ言葉です。近年、ビジネスの現場だけでなく日本社会全体で多様性という言葉が使われています。
ビジネスにおいては、ダイバーシティは組織マネジメントや人事分野で使われることが多いようです。国籍・性別・年齢・価値観・宗教などに関係なく多様な人々を受容し、それらの人々が個々の能力を最大限発揮できるような環境を構築するダイバーシティマネジメントの意味合いで使われます。
ダイバーシティマネジメントとは
「ダイバーシティマネジメント」とは、さまざまな背景やアイデンティティを持つ人々を採用し、その多様性を活かして組織を強化する企業体制のことです。
「2025年問題」や「2025年の崖」など、今後の日本企業はさまざまな問題を乗り越える必要が出てきます。そのひとつが深刻な人材不足です。高齢化が進み、全人口の約3割以上が高齢者となる日本では、中心となって働くことのできる労働力人口が減少します。
高齢化社会では、偏った属性や背景・価値観・経験を持つ人材のみの採用では企業運営が危ぶまれます。多様性を持つ人材を取り入れる体制を整え、彼らが最大限力を発揮できる環境を整備することは、そうした人材不足を解消するひとつの手段です。
多様なバックグラウンドを持つ人材が活躍すれば、そこから新たな価値やサービスが生まれることも期待できます。日本の企業が国際社会で競争していくためにも、ダイバーシティマネジメントが推進されなければならないのです。
ダイバーシティ＆インクルージョンとは
「ダイバーシティ＆インクルージョン」とは、多様な人材を取り入れ、彼らの能力が発揮できるようにする取り組みのことです。直訳するとダイバーシティは「多様性」、インクルージョンは「受容・包括」です。
ダイバーシティ＆インクルージョンは、いわゆる多様化から一歩進んだ状態。多様性を取り入れるだけでなく、受け止めて活かすことまでを行っている状態です。
例えば、NTTグループでは積極的にダイバーシティ＆インクルージョンが行われています。女性の躍進から障害者の活躍、LGBTやグローバルな取り組みなど多様な人材を取り入れつつ、一人ひとりに合った働き方ができるように制度や各種休暇も整備されています。これらの取り組みは外部からも評価されています。
参考：NTTグループの取り組み事例
