築古マンションは専有面積が狭くなる傾向

　分譲マンションの歴史をさかのぼってみると、1960年代、1970年代の新築マンションにおいては、現在の70平方メートル前後の3LDKのファミリータイプではなく、50平方メートル台、60平方メートル台の2DKタイプが中心でした。仲介市場においては、そうした築年数の長い物件も少なくないので、どうしても平均の専有面積が狭くなってしまいます。そのため、新規登録物件の平均専有面積は55平方メートル台と狭めになり、その分、新規登録価格の平均も安くなります。

　それに対して、買主はより広めのマンションを求める傾向が強いので、築年数が30年を超えるような狭い物件ではなく、新築マンション並みに60平方メートル台後半や70平方メートル前後のマンションを求める傾向が強いのではないでしょうか。その結果、新規登録価格と成約価格に大きな差が出て、成約価格の平均のほうが高くなるといった逆転現象の要因になっていると考えられます。