2023年は、金利上昇に伴って米国の景気が低迷する可能性がある。そこで、筆者が注目する2023年の金融商品は、景気低迷でも業績が安定している米国株の生活必需品セクター、為替レートの変動に対応しやすいFXとCFDだ。

生活必需品セクターの米国株に注目!

生活必需品セクターの米国株は、P&G(Procter & Gamble)<PG>や、ウォルマート(Walmart)<WMT>などに注目したい。特に低価格が特徴のウォルマートは、米国のインフレによって高所得顧客が節約のために増加しているという報道があり、業績押し上げの可能性がある。

生活必需品セクターの米国株への分散投資なら、米国ETFを利用できる。代表的なETFは、バンガード米国生活必需品セクターETF(Vanguard Consumer Staples ETF)<VDC>や、生活必需品セレクト・セクター SPDRファンド(Consumer Staples Select Sector SPDR Fund)<XLP>だ。

VDCとXLPを比較すると、運用コスト(経費率)はどちらも年0.10%(2022年11月28日時点)と同じである。組み入れ銘柄数は、VDCが約100銘柄、XLPは約30銘柄(S&P500指数構成の生活必需品セクター銘柄)と差がある。米国の生活必需品セクターの主要企業に分散投資するならXLPを、より多くの企業に分散投資するならVDCを選べる。

為替レートの変動に対応しやすいFXとCFD

2023年に米国の金利が上昇から下落に転換した場合には、日米の金利差が縮小して米ドル安円高に向かうと予想される。円高に向かうと米ドル建て資産の評価額が目減りするため、ヘッジとしてFXで米ドル円のショートポジションを利用できる。

もし円高になるなら円建て資産の比率を高めたほうがよいが、日本株は円高が下落要因になる。そこで、CFDで米国のダウ平均株価、S&P500指数、Nasdaq100などへの投資が有効だと考える。CFDなら、商品によっては為替レートの影響を受けずに指数でトレードできるからだ。

2023年は波乱の年になる!?

2023年の米国株式市場は、2022年よりも大きな株価下落を予想するアナリストもいて波乱の展開になる可能性がある。株価が大きく下落した場合には、生活必需品セクターやFX、CFDの取引を活用していきたい。

文・松本雄一(金融アドバイザー/ライター)
自らの投資経験をもとに、株式・投資信託や証券会社などの情報を発信。金融アドバイザーとして、これまでに300件以上の金融記事の執筆を手掛けている。興味のある分野はフィンテックや新しい金融商品など。

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