日本は資源の少ない国であることは多くの方の知るところだろう。だが、実は日本が世界第3位の地熱大国であることはご存知だろうか。多数の火山を持つ日本は、高温の地熱資源に恵まれているのだ。地熱資源は、太陽光や風力と同様、再生可能エネルギーとして昨今注目を集めている天然資源の1つだ。
世界的にSDGsの機運が高まる中、地熱資源の活用は今後より進んでいくだろう。日本では、「地熱モデル地区プロジェクト」を通して、地熱資源のよりよい活用を模索、実践していっている。
本プロジェクトでどんな事例が生まれているのか。石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）地熱事業部企画課の寺井周氏、金瀬美音氏に聞いた。
JOGMEC 地熱事業部企画課併地熱技術部技術課 課員。2012年3月京都大学大学院卒、2012年4月北海道電力（株）入社。2020年6月JOGMEC入構、地熱統括部 地熱事業部企画課併地熱技術部技術課 配属。主に企画や広報の業務を行い、直近では「地方自治体地熱研究会in八幡平」を担当。モデル地区事業では、3自治体の総括をしている。
JOGMEC 地熱事業部企画課併海外事業課 課員。2018年3月早稲田大学卒、2018年4月JOGMEC入構、資源備蓄本部 備蓄企画部企画課 配属。2021年4月より現職。主に広報関係の業務を行い、直近では「地熱シンポジウムin会津若松」を担当。モデル地区事業では八幡平市をメインに担当している。
温泉文化を支えてきた地熱資源をどう生かすか？
「北海道では冬になると部屋を暖めるためにガンガン石油ストーブを焚きます。でも、地熱発電所で副次的に出た熱水を家の暖房や融雪に使えたら、石油を使う必要がなくなって環境にやさしいですし、除雪車が走らなくてよくなるのでコストも安くできていいんじゃないか、と常日頃から思っていました」（寺井氏）
北海道出身の寺井氏は、エネルギーに関心を持って北海道電力に入社し、その後JOGMECに移籍。幼い頃から抱いていたエネルギー活用の理想は、現状ではまだ非現実的であるという事実も理解したという。
「なかなか実現は難しいのだと、この業界に入ってわかりました。ですが、地熱資源が大きな可能性を秘めていることは間違いありません」（寺井氏）
JOGMECでは、2012年8月の法改正で地熱分野の機能が追加されたことを機に、地熱資源開発の支援を進めてきた。地熱資源開発には、初期調査、探査事業、環境アセスメント、開発事業、操業というプロセスを踏む必要があるが、JOGMECはこの各プロセスにおいて支援を行う。初期調査から操業に至るまでに約10年かかる地熱資源開発は、長期的なプロジェクトとなる。
寺井氏らは企業や団体への支援のほか、地熱ネットワークの拡充にも注力。特に、地域と共生した持続可能な開発を進めるために、地熱資源を活用した観光や農林水産などの産業に積極的に取り組んでいる地区を募集した「地熱モデル地区プロジェクト」では、北海道森町・岩手県八幡平市・秋田県湯沢市の取り組みを全国に広く発信している。
海外と比べて、日本は比較的高温の地熱資源に恵まれているため、活用可能性の幅が広いと言われる。また、日本が他国と大きく違うのが、温泉文化が根強く存在する点である。そのため、日本で地熱資源開発をしようとすると、温泉事業者や温泉を貴重な観光資源としている自治体、地域住民との合意形成が必須となる。「貴重な観光資源である温泉に影響があるのでは」と懸念する事業者は少なくない。
温泉活用の場合、地下の掘削深度は一般的に数百メートル程度。一方、発電所などの大規模な地熱資源開発の掘削は2,000メートル前後となる。掘削深度が違うため、実際のところ資源を奪い合うようなことは起きていないというが、何しろ目に見えない地下のこと。不安を抱く方々とのコミュニケーションを怠っては、新たな事業も成り立たない。
地熱×観光、地熱×農業、地熱×工芸……可能性は無限大！
地熱モデル地区に選定された3地区では、それぞれの文化や環境を生かして地熱資源を活用している。代表的な事例を見てみよう。
岩手県八幡平市では、地熱蒸気を活用した「地熱蒸気染め」。地熱による蒸気に含まれる温度や成分、その含有量などの微妙な違いによって、唯一無二の染め物をつくって名物化している。
北海道森町では、オリジナルハヤシライス「森らいす」に使われるトマトを、地熱資源を活用した園芸ハウスで栽培。秋田県湯沢市では農業での活用のほか、「ゆざわジオパーク」において地熱を掛け合わせた観光促進を行っているという。
モデル地区以外の地域でも、地熱活用の取り組みは増えている。例えば、地熱による発電量全国1位の大分県の事例だ。特に大きな発電量を誇る九重町には、日本最大の八丁原発電所をはじめ、滝上発電所、大岳発電所、菅原バイナリー発電所等がある。
そんな「地熱発電の町」九重町は、古くから温泉郷としても知られている。地熱発電による温泉への影響は、電力会社が地域の代表者の方々の立ち会いの下でモニタリングを行い、湯量や湯質の変化の測定を実施。乱開発を防ぐため、2015年には行政主導で条例を制定した。さらに、大気環境に関しては、約30年にわたって試験を行い、住民の理解を得ている。このように、地元との良好な関係づくりに力を入れてきた。
また、地熱資源は観光や農業にも役立てられている。発電所の配湯は温泉の給湯や暖房、ハウス栽培に活用。ご当地名物料理の「極楽温鶏」も、地下から吹きあがる蒸気で鳥を蒸したものだ。地熱発電の仕組みを学べる八丁原発電所の展示館は、年間約5万人が訪れる観光スポットになっているという。観光、農業、地熱が連携した地域振興の好例である。
もう1つ、宮城県大崎市の鳴子温泉の取り組みも特徴的だ。東日本でも有数の豊富な湯量と多様な泉質の源泉で知られている歴史ある温泉郷でありながら、東日本大震災の影響で温泉利用者が減少し、廃業または営業再開の見通しが立たない旅館・ホテルが増えていた。そんな課題に対し、地元温泉事業者が声を上げた。
温泉水の余剰熱を利用したマイクロバイナリー発電システムの開発が計画された。2018年8月には、地熱開発事業者と地元温泉事業者の共同で鳴子温泉バイナリー発電所の運転を開始。発電に利用した水は、旅館の給湯・暖房に利用した後、ハウス栽培にも利用され、最終的には温泉に供給されている。かねてから豊富に持っている温泉水を効率的に活用することで鳴子温泉の活性化が図られた。
いかがだろうか。地熱発電所を中心に、地域の産業を掛け合わせた取り組みが各地で進んでいることがおわかりいただけたと思う。JOGMECでは、地熱貯留層の探査、掘削、評価・管理の技術開発を継続的に行い、地熱開発に取り組む企業のリスク低減が進んでいる。技術の進化に伴い、地熱資源の活用の幅はまだまだ広がっていくと見込まれる。
ビジネスと地域振興をつなげるチャンスはさらに広がる
最後に今後の展望を聞いた。寺井氏によれば、「地熱資源活用のさらなる全国展開が課題」とのことだ。
「例えば、ある地域で電力会社が地熱発電をしたいとなったときに、地域と電力会社がWin-Winになるようなスキームづくりは、電力会社やディベロッパーの専門分野ではありません。そこにビジネスチャンスがあると思います。例えば八幡平市では、もともと東京でクラウドIoT制御システムの開発を行う会社を運営していた方が、未活用になっていた熱水ハウスに可能性を見出し、会社を立ち上げて現在では12棟のハウスを再生し、作物を栽培しています。今後もこのようなビジネスチャンスはどんどん生まれてくるでしょう」（寺井氏）
JOGMECでは、全国の地熱関連自治体とのネットワークを生かし、毎年対面で「地方自治体地熱研究会」というイベントも行っている。2021年は八幡平市にて開催、全国から22自治体が参加。グループワークや現地の施設見学などを実施した。地熱に関する意見交換ができ、自治体同士の横のつながりをつくれる機会として好評だという。
また、2021年11月22日には、「地熱シンポジウム in 会津若松～温泉と地熱の共存～」が開催された。YouTubeでのライブ配信が行われた本シンポジウムでは、2つの基調講演と、トークセッション、パネルディスカッションを行われ、会場参加と配信視聴を合わせて1,744名の参加を集めた（アーカイブ動画は現在も視聴可）。「今まで以上に多くの方に関心を持っていただけた」と本シンポジウム担当の金瀬氏は言う。
対面での草の根活動から、イベントの開催、WebやSNSでの発信まで、JOGMECは今後も地熱資源活用に関する取り組みを全国に伝えていく方針だ。
文・MONEY TIMES編集部
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