注文住宅を建てようと考えた際に、年収によって無理なく返済できる金額は異なります。年収別の購入相場や予算の決め方をご紹介していきます。注文住宅は高い買い物になるので、年収に見合わない高い家を買ってしまうと後が大変です。購入をお考えの方は、ぜひチェックしてみてください。
目次
注文住宅は総額は？
注文住宅の予算や価格はどうやって決める？
注文住宅は総額は？
注文住宅の総額は、建物以外にも費用がかかるので、かなりの高額になります。自分好みの理想の家を建てたい方は多いですが、建物以外の様々な費用を考えていないと予算オーバーになってしまいます。まずはそれぞれの費用の内容をチェックしてみましょう。
土地の購入費用の相場
まずは土地です。土地の購入に関わる費用は、不動産会社を通す場合、土地を購入する際に最初に手付金を払います。土地価格の5%から20％を先に払うことが多いです。収入印紙代や仲介手数料などの諸経費が、土地価格以外にかかってきます。
また、購入する土地によっては建築条件が付いていることもあります。一定期間内に、指定した建築業者で家を建てるという取り決めが付いた土地のことで、間取りは少々変えられてもデザインを良くしたり出来ないなど完全な注文住宅が建てられないことがあります。
建築条件付きの土地は、建築条件なしの土地に比べて割安に設定されていることも多いのですが、全て自分の好きなように出来る注文住宅に出来ない可能性があるため、安さだけで土地を決めずに、建てれる家の条件も確認しましょう。
建築費用の相場
建築費用には、建物代以外に細かな費用があれこれかかります。建築工事を請け負ってもらう会社と契約をした際に契約金が必要になります。工事費用の一部ですが、まず最初に払わないといけません。家の工事が始まるとなったら、地鎮祭の費用・工事着手金が必要です。
家の骨組みが完成後に行う上棟式の費用がかかります。家が完成したら税金の清算や登記申請をしてもらったらその費用などの清算と、すでに支払った工事費用を建築費用の総額から差し引いた額の残代金を支払います。
残代金は住宅ローンを組む方であれば、ローン契約をした金融機関が建築業者に代金が支払われます。住宅ローンは最終段階で融資が実行される形になるので、契約金と地鎮祭費用などの工事着手金は自己資金で用意しておきましょう。
付帯工事費の相場
建物代以外に意外と大きな金額になりがちなのが、付帯工事費です。付帯工事と呼ばれるものは、軟弱な地盤を改良する地盤改良工事費、門や塀など建物の周りの外構工事費、水道管やガス管を引き込む引き込み工事費用などがあります。
エアコンや照明などの設置費用も付帯工事になるので、これだけ見ても何百万とかかってきてしまいます。特に外構はデザインにこだわったり、カーポートやウッドデッキなどを設置すると高額になっていきますので、自分の決めた予算にこういった費用もかかることを覚えておきましょう。
注文住宅の予算や価格はどうやって決める？
ここからは注文住宅の予算や価格の決め方をご紹介します。年収も高く、財産をたくさんお持ちの方は予算を決めずに家を購入できるかもしれませんが、ほとんどの方が予算を決めて購入されます。
予算で返済に無理な金額を想定してしまうと、ローンが組めず、1からやり直しになってしまいます。家を建てた後にも子供の教育費や老後資金など貯めないといけない方も多いので、予算はしっかり考えましょう。
予算の決め方①年収の5倍
予算の決め方の1つに、年収の5倍という目安があります。住宅ローンを組む際の借入金が年収の5倍までが適正と言われています。また、額面年収に対して返済額が20%以下が適正と言われており、それ以上になるとローンの返済が厳しくなってしまいます。
年収が500万なら2500万円まで、年収が800万円なら4000万円までと予算を考えてみるのもいいでしょう。ローンの返済額を20パーセント以下にするなら年収500万だと年間100万以下の支払い、年収800万なら年間160万円以下の支払いになっているかもチェックしてみてください。
予算の決め方②自己資金がいくらあるか
もう1つは、自己資金がいくらあるかで決める方法です。自己資金が多いと、ローンの借り入れも少なくて済みますし、さらに年収も多ければ予算を高くすることも可能です。ただし、貯蓄をすべて住宅購入の費用にしてしまうのは危険ですので止めておきましょう。
貯蓄を残しておかないと万が一の際の出費に対応できなかったり、家が建った後の引っ越し費用や生活費も必要なため、生活費の3ヶ月分は現金で残しておくと安心です。
