EzumeImages/iStock

（前回：ポツダム宣言に施された日本降伏遅延の仕掛け（前編））

米国は日本を降伏に追い込む作戦として、45年11月以降に南九州と関東平野に上陸する「オリンピック」と「コロネット」を準備していた。が、44年9月15日～11月25日のペリリュー、45年2月19日～3月26日の硫黄島、3月26日～6月23日の沖縄と、従前の突撃玉砕型から籠城抗戦型に変化した日本の戦法で戦死者が激増し、ヤルタ会談当時のルーズベルトには、本土上陸作戦による米兵の損耗を避けたい思惑から、ソ連参戦による日本の早期降伏への期待があった。

が、トルーマンには、ドイツ降伏前後のソ連の振る舞いを見るにつけ、対日参戦によるソ連の見返り要求がヤルタ密約の範囲を越えて、朝鮮半島や北海道に及ぶことの懸念があった。つまり、原爆投下によってソ連参戦前に日本を降伏させたいトルーマンには、ソ連参戦（8月8日）・原爆実験成功と投下（7月16日、8月6・9日）・日本降伏（8月15日）の時間との戦いが加わった。

そこで宣言の文案に戻れば、国務長官としての能力への疑義からステティニアス（元USスチール会長）を国連に出したいトルーマンは、宣言の起草を、日米開戦まで10年間駐日大使を務めた知日派で、ハーバード同窓のルーズベルトの信任厚かった国務次官兼長官代理ジョセフ・グルーに担わせた。

トルーマンは回顧録に「5月末にグルーがやって来て、日本に降伏を促す宣言を出したらどうかと言う。宣言では天皇が国家元首としてとどまるのを米国が許す旨、日本に保証するとされていた。」「私は彼に、自分もこの問題をすでに考慮しており、それ（グルー提案）は健全な意見のように思われる、と告げた。」と記している。

45年1月には長官代理を兼務したグルーは、在スイス日本公使館の海軍顧問藤村吉郎中佐と接触していた米国戦略情報局スイス支局長アレン・ダレスを通じ、日本が考えている降伏条件が「国体護持」のみであるとのインテリジェンスを得ていた。そこで駐日大使歴10年のグルーは、表向きは日本に対する最後通告でありながら、事実上は条件付き降伏案と受け取れる宣言を作成し、大統領に日本向けに発表させることを考えたのだった。