エネルギーペイバックタイムというのはずるい計算式から出されている数字とも言えます。

原料の採掘や精製に使われる設備や装置などの製造やメンテナンス・工場建設やインフラ整備にかかるエネルギー・労働者も含めた移動や活動をまかなうためのエネルギーなどはこれらには含まれていないのです。

ではこれらのエネルギーはといえば、先ほどのCO2濃度の上昇からもわかるとおり、化石燃料をバンバン燃やして賄っているのが実態です。

自分のコピーの製造、維持、解体などにかかるエネルギーを太陽光パネルは自らの太陽光発電では賄いきることができないのです。

植物と同じことはできていないのです。

ペロブスカイトになろうがさらなる新素材が出て来ようが、理論上、太陽光パネルにはこの部分は超えられません。

逆に、だからこそ再エネ賦課金などというボーナスを無理矢理くっつけなければ太陽光パネルは拡大できないのです。

もし自らのエネルギーで自らのコピーを量産するそれらのサイクル全てのエネルギーを余裕で賄えるのであれば、再エネ賦課金など全く不要で勝手に広まっていたはずです。

だって作れば作るほど膨大なエネルギーという利益を勝手に生み続けてくれる事になるはずなのですから。

中国が世界の太陽光パネル生産のシェアの8割強を持っているのはケイ素の精錬などその製造に必要な膨大な電気について国家政策として安い電気料金などを維持していることも大きいのです。（当然このエネルギーは火力や原子力が中心です）

以前ビットコインのマイニングが新疆ウイグル自治区などでブームになったのだってマイニングにかかる電気代の安さ故です。

ですので太陽光パネルが積極的なCO2対策になるなどというのは欺瞞と言うべきではないかと思います。

ではなぜそんなものがこんなに拡大されているかと言えば、再エネ賦課金による買い取りが非常に美味しいビジネスだからでしょう。

再エネなどと言っている発電ソースが本当に優れた発電ソースであるのなら、再エネ賦課金など0円でいいはずなのです。