ポツダム宣言（以下、宣言）は、その作成過程や体裁、公表の仕方や受諾に至る経過などを詳しく調べると、刻々と変化する状況と各国関係者の思惑とが錯綜した、極めて特異なものだったと判る。先に結論を言えば、日本がそれを直ぐに受諾しないように、言い換えれば、原爆投下後に降服するように、トルーマン米大統領とバーンズ国務長官によって仕掛けが施されていたと知れるのである。

そこで本稿では、前編で宣言の作成・公表から日本の受諾に至るまでの過程を追い、後編では宣言に施された仕掛けを探ってみることにする。なお、日時は米国東部戦時時間EWT及び日本標準時JSTとするが、一部に時差の混淆があるかも知れない。

1945年8月14日、ホワイトハウスにて日本のポツダム宣言受諾を発表するトルーマン米国大統領Wikipediaより

日本は短波放送で宣言を知った

1）発表　1945年7月26日21時20分（JST7月27日午前4時20分） 宣言の発表は、ポツダムの米国代表団宿舎において報道陣に対してなされたが、日本への送達は中立国などの公式ルートを通じて行われたのではなかった。米国国内へもホワイトハウスや国務省宛にではなく、戦争の広告宣伝を担当するOWI：戦時情報局に送られ、そこから米国内の各政府機関や報道に対して流されるという極めて異例なものであった。

2）日本側の認知（JST1945年7月27日午前6時頃） 日本側は、OWIが各基地の短波送信機を使ってJST27日午前5時から開始した放送を、外務省情報室が同日午前6時頃に傍受して宣言を知った。このことにも、日本をして宣言を重要な通牒ではなく、単なる宣伝の一つとして軽視させたい米国の思惑が垣間見える。

これ以降、鈴木貫太郎首相がこれを「黙殺」したことが原爆投下に繋がったとの、誤った言説が人口に膾炙する約2週間の時が流れるのだが、これも米国の計算通りであったと思われる。その間に日本国内では宣言受諾の可否に関し、「国体の護持」を巡って激しい議論が展開された。