ここでは、日本・韓国・中国、そして東南アジア諸国の21年後を展望しながら、2046年のFIFAワールドカップがどのような大会になるのかを予測してみたい。
2046年時点の東アジアの勢力図は……
まず、2046年時点での開催地候補国の「人口」「平均年齢」「GDP」「1人当たりGDP」「貿易収支」「外貨準備高」「経済成長率」「政治・経済力」などの変化はどう予測できるのか。それらのデータから、W杯開催の中心地（開幕戦や決勝戦）となるのはどの国と予測できるか。
2026年大会から出場国が48に拡大し試合数は104に増加するため、スタジアムの数も14～16が必要となる（2026年は16都市使用予定）。過去大会の実績やFIFAのスタジアム要件を踏まえると、開幕戦・決勝戦には約8万人規模、準決勝には6万人規模、その他の試合には4万人規模の収容能力を持つスタジアムが求められるほか、屋根の設置範囲やバリアフリー設備など細かな基準も設けられている。
日本：21年後の人口と高齢化の進行
日本は2050年までに2度目のW杯開催を視野に入れてきたものの、単独開催は大会規模の拡大により現実的には困難だ。FIFAの方針では大陸持ち回り開催が慣例で、2034年大会のサウジアラビア開催後、2046年大会が現実的なターゲットになるとされていた。東アジアの共催計画は2025年3月のEAFFとAFFの会合で具体化。しかしながら、大会の中心国が日本になるという保証はどこにもない。
人口は2024年の約1億2,435万人から2046年には約1億758万人と大幅に減少すると予測され、（出典：国立社会保障・人口問題研究所）、平均年齢も2024年の約48.4歳から2050年には約51.4歳に上昇すると予測されている（出典：国連人口予測）。既に日本は労働力の減少と資材の高騰がインフラ整備に暗い影を落としているが、2002年日韓大会で建設されたスタジアムも建て替え時期を迎える。建て替えるのであれば、ファンのみならずFIFAも当然、サッカー専用スタジアムを望むだろう。しかし、21年後の日本に、W杯用のスタジアムを新設するだけの財政余力はあるのだろうか。
