7月18日付の複数の報道によると、日本サッカー協会（JFA）が東アジア連盟（EAFF）およびASEANサッカー連盟（AFF）と連携し、2046年FIFAワールドカップ（W杯）の共催を視野に入れた協議を進めていることが明らかになった。
正式な招致表明ではないものの、構想段階として、開催候補国には日本、韓国、中国、インドネシア、タイ、マレーシア、シンガポールなどが挙がっている。実現すれば、日本にとっては2002年の日韓共催大会以来、実に44年ぶりのW杯開催となる。
これを受けてサッカーファンの間では、「国立競技場で決勝戦を開催してほしい」という声がネット上で広がっている。報道によれば、JFAもこの“国立決勝プラン”を一案として検討しているとされる。
なお、現在の国立競技場は2019年11月に完成し、2021年の東京オリンピックではメインスタジアムとして使用された。観客収容数は6万7,750人だが、FW杯の決勝戦開催には原則として8万人以上の収容能力が求められており、実現には改修や仮設席の設置などの対応が必要となる可能性がある。
これに対応するため、国立競技場のトラック部分に仮設の可動式観客席を設置することで、FIFAの求める8万人収容の基準をクリアできる見込みだと報じられている。スタジアムを運営するジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメントの関係者によれば、「8万席に対応するプランや図面、設置案はすでに存在する」とされ、技術的には対応可能との見方も伝えられている。
しかしここで一度、足を止めて未来を想像してみたい。大会の開催は21年も先の2046年だ。その時、日本や韓国、中国といった現在のアジアの中心国が、果たして今と同じような国力や大会開催能力を維持しているとは限らない。一方で、インドネシア、タイ、マレーシア、シンガポールといった東南アジア諸国は、近年目覚ましい経済成長を遂げており、今後さらに国際的な影響力を高めていく可能性もある。
