また、ラグビー界でも部員数減少が深刻化しており、クラブチームとの地域連携を模索する動きが報じられている。連合チーム制度は存在しないものの、サッカーと同様、地域主体による活動体制への移行が議論されている。

部活動の地域移行は、教員の負担軽減と競技力向上を目指すが、指導者の確保や費用負担が課題だ（出典：2023年1月23日NHK報道）。サッカーでは、JFAが地域クラブやユースチームとの連携を強化しており、岡山県赤磐市で教員以外の指導者が部活動を支える例もある（出典：2023年6月18日読売新聞）。

2025年7月7日の高野連の公式発表では、連合チーム制度による「野球の機会創出と普及の重要性」が強調された。サッカーも同様の目標を持つが、JFAのユース育成や地域クラブとの連携強化が優先される場合、“付け焼き刃”的な制度よりも包括的な改革が採用されるだろう。

少子化が進む中、高校スポーツ全体に対策が求められているのは確かだ。今後は学校単位の救済策だけでなく、地域や競技団体との協力を通じた新たなスポーツ環境の構築が求められるだろう。