2025年も例年通り、各地で“聖地”甲子園球場を目指し、高校球児が熱戦を繰り広げている。8月5日から18日間に渡って開催される夏の全国高校野球選手権大会（第107回大会）に向けて、都道府県ごとの予選（地方大会）が佳境を迎えている。
ここ数年、高校野球では改革が進められている。2018年春のセンバツ（第90回選抜高校野球）からは延長13回以降に無死一・二塁で始まるタイブレーク（※1）が導入され、2020年からは投手の球数制限（※2）が設けられた。さらに、昨2024年春のセンバツからは、高速化する打球から選手の安全を守るため、反発力を抑えた新基準の金属バット（いわゆる低反発バット）が導入された。
しかし一方で、少子化の影響を受け、高野連（日本高等学校野球連盟）加盟校数も野球部員数も減少傾向にある（出典：日本高野連公式サイト）。このため高野連は1997年から、野球部員数が不足する学校が複数校でチームを組んで参加できる「連合チーム制度」を導入した。
一般には「単独廃校ルール」としても知られるこの制度によって、現在では、2校の合同チームにとどまらず、3～4校以上の連合チームも珍しくなくない。少子化の影響で部員不足が深刻化する中、この制度が高校野球の裾野を支える一助となっている。
ここでは、連合チーム制度が高校サッカー界に採用される可能性を、スポーツ環境の違いを踏まえて考察し、高校スポーツの将来について展望を述べる。
（※1）延長戦でも勝敗が決まらない場合に、より早く決着をつけるために導入される特別ルール。2023年からは延長10回から。（※2）1週間500球以内。
部員数半減の予測と連合チーム制度の課題
高野連が採用を決めた連合チーム制度の背景には、少子化と、それに伴う部員不足がある。2024年の夏の甲子園大会は、参加チーム数が3441チーム（3715校）で、20大会連続で減少。連合チームは過去最多の133チーム（403校）に達した。
