トランプ途中帰国で異例のG7に

6月16－17日にカナダのカナナスキスで開催されたG7サミットは様々な面で異例のサミットとなった。トランプ大統領はイラン・イスラエル戦争によって緊迫する中東情勢に対応するため、サミット半ばで帰国した。サミットに参加している首脳が途中帰国することは極めて異例ある。

2005年のグレンイーグルスサミット（英）では期間中にロンドンで地下鉄テロが発生するという緊急事態が発生したが、ブレア首相（当時）は一時中座したものの、再びサミット会場に戻り、首脳声明を採択して閉幕している。

サミットでは首脳個人代表（シェルパ）が文言を詰め、政治、国際経済その他、幅広いテーマについて分厚い首脳声明が作られるのが通例である。特にエネルギー・温暖化分野ではバイデン政権の米国とEUの路線がかつてないほど一致していたため、最近の首脳声明の中では大きな柱となってきた。

今回はそうした包括的な首脳声明は発出されず、①イスラエル・イラン戦争、②山火事、③重要鉱物、④AI、⑤量子、⑥国境を越えた抑圧、⑦移民の密入国という個別テーマに関する首脳声明が出された。

エネルギー・温暖化での分断とG7の限界

第2期トランプ政権はトランプ大統領に忠実な陣容で固められ、発足1日目からトランプ色全開の政策を矢継ぎ早に打ち出している。特に共和党、民主党で両極化が進んでいるエネルギー・温暖化分野ではバイデン政権の路線の全否定から出発した。

バイデン政権がオバマ政権以上に脱炭素、脱化石燃料で理念的な対応をとってきた反動として、第2期トランプ政権は第1期以上に温暖化防止にネガティブな対応（パリ協定からの即時離脱、国務省の温暖化関連部局の廃止、危険性認定の見直し、インフレ抑制法の事実上の撤廃等）をとっている。

上述のようにバイデン政権の米国とEUが蜜月であっただけに、トランプ政権の米国が参加するG7でエネルギー・温暖化に関する共通メッセージを出すことは極めて難しい。このため、トランプ第1期政権の時はG7シャルルボワサミット（2018年）のようにパリ協定から離脱した米国とパリ協定にコミットするその他G6諸国を書き分ける方式が採用されてきた。