「日本的経営は人を大切にする」と言われ続けてきましたが、現実には大多数の日本企業は、人材育成に投資してません。

人材育成投資は、バブル期の1990年がピーク。その後は減少し続けてます。また国際的に見ても、日本企業は突出して投資は低いのです。

私は日本IBMで退職直前の2年間、人材育成部長として社員育成を担当しました。その後は独立して十数年間、大企業を中心にマーケティングやマネジメント研修を提供しています。

有り難いことに、どのお客様も問題意識が高く人材育成に投資しており、協業を続けています。

しかしこうした企業は、日本全体で見ると例外だ、ということです。

実際に私も、「新入社員研修の後は、研修を受けたことがないですね」という中堅社員の方や、「10年前の管理職昇進時に、一斉研修を受けたのが最後です」という部長さんの話をよく聞きます。

つまり多くの日本企業は、人材育成は実質、ほとんどやっていません。

しかしこういうと、決まってこんな反論があります。

「いやいや、日本企業はOJTで人材育成をやってるから！」

OJTはオン・ザ・ジョブ・トレーニングの略。「現場の仕事を通じて人を育てよう」という考え方です。

確かに、日本企業の人材育成は、OJT中心なのです。

厚生労働省の「令和5年度 能力開発基本調査」(常用従業員30人以上を雇用する7,300企業、従業員28,400人をサンプリング)によると、

OJT重視企業は、78.5% OFF-JT重視企業は、21.1%

…です。

日本企業は、現場主義。「やっぱりOJTでしょ」というわけですね。

でもOJTは機能しているのでしょうか？

やや古い調査ですが、平成26年に独立行政法人 労働政策研究・研修機構が出したレポート「人材マネジメントのあり方に関する調査」に、「近年の管理職に不足している能力・資質」という項目があります。

突出して管理職に不足している能力は…