黒坂岳央です。

これまで「就職なら鉄板の学部」と広く信じられていた「コンピューターサイエンス」が大きく揺さぶられるニュースが飛び出した。驚くことにその震源地は数々の世界的ITテックを有する米国だ。

ニューヨーク連銀の最新統計によると、米国の大学におけるコンピュータサイエンスが「就職できない学部」として上位にランクインしたのだ。これには言うまでもなくAIが強く影響している。

とはいえ、これで「大学のIT学部がオワコン」になったのではない。AIは新たな職種を生み出し、危機をチャンスに変える可能性を秘めている。また、我が国日本の企業と個人はどう適応すべきか？複合的に考察したい。

Yuliia Husar/iStock

AIの台頭でIT系学部の就職に影響

ニューヨーク連銀の2025年春データによると、米国の大学における失業率ランキングで、コンピュータサイエンスが6.1%、コンピュータエンジニアリングが7.5%と上位に浮上した。

失業率トップは人類学の9.4%だが、注目すべきはSTEM専攻の「アンダーエンプロイメント率（能力に見合わない仕事に就いている割合）」の高さだ。コンピュータサイエンスでは16.5%に達し、卒業生がスキルを活かせない状況が顕著になっている（データ引用元：Newsweek.com）。

しかし、この数字だけを見て「AIが職を奪う」と考えるべきではない。米労働省（BLS）の予測では、2033年までに「コンピュータ情報研究科学者」が26%、「システムアナリスト」が11%と、平均を大幅に上回る成長が見込まれている。これは、AIが初級～中級のコーディング業務を自動化する一方で、高度な研究、アーキ設計、ガバナンスといった新たな需要を生み出していることを意味する。

この変化をどう評価すべきだろうか？個人的には「AIが一部の職種の需要を消滅させた」というより、「質的な変化をもたらした」と解釈するのが適切かつ建設的だろう。