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コロナ禍以降、一気に普及したテレワークによって長時間同じ姿勢でデスクワークを続ける人が増え、その結果として肩こりや腰痛に悩むビジネスパーソンが急増しています。
「たかが肩こり、たかが腰痛」と侮ってはいけません。肩こりや腰痛といった慢性的な痛みを抱えながら仕事を続けると、1人当たり月に約9,700円の生産性損失が生じるという報告もあります（参照：厚生労働省 産業保健の観点からの健康経営の有用性の検証のための研究）。
つまり、社員の不調が慢性化すれば、生産性の低下はもちろん、将来的により大きな病気につながり離職してしまうなどのリスクにもつながり、企業の利益にかかわるのです。
本記事では、テレワークによる不良姿勢や慢性的な痛みが経営に及ぼす影響と、その対策としての健康経営（企業が従業員の健康を経営的な視点で管理し、戦略的に実践すること）の重要性を、理学療法士の視点から考えたいと思います。
テレワークの不良姿勢で経済損失6兆円？ 社員の身体の痛みが会社にもたらすリスク
コロナ禍以降、テレワークの普及に伴って「不良姿勢」が常態化し、肩こりや腰痛に悩むビジネスパーソンが増えています。令和5年の厚生労働省の「業務上疾病発生等調査」では、業務上で身体の不調を訴える人は 社員が約7割に上ると報告されました。
これらの症状は筋肉や関節だけでなく、長時間の同一姿勢による筋膜の硬さや神経の血行不良によって引き起こされるケースが少なくありません。
東京大学医学部附属病院と日本臓器製薬が就労者1万人（平均年齢 48.1歳）を対象に行った共同研究では、こうした痛みによる経済の損失は約6兆円に上る※）と報告されています。
この背景には、企業がリモートワークへ急速に移行した結果、在宅での労働環境が十分整っていないまま長時間のデスクワークを行う人が増えている、という面があります。その影響で首や肩、腰への負担が大きくなり、プレゼンティーズム（体調不良で出勤はしているが、生産性が低下している状態）や休職リスクの増加という問題が顕著に表れるようになりました。
