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はじめに

本書はイギリスのジャーナリスト、ポール・メイソン（Paul Mason）の著作である『ポストキャピタリズム』（2017年、佐々とも訳、東洋経済新報社。原著はPost Capitalism: A Guide to Our Future、2015年、Penguin）。

本稿で取りあげたのは、前回論じたJ.リフキンの提起した主要な論点を本書が継承し展開しているからであるが、実はメイソンの守備範囲は広く政治・経済、そしてジャーナリストとしての現場体験、要人との対話などが本書全体の土台となっている。だから、本稿はメイソンの一部分を取り扱っている。

情報化 ⇒ 価格ゼロ ⇒ 脱資本主義というリフキンの構図に関係する部分に焦点をあてて検討していこう。

労働価値説

メイソンは『資本論』を深く理解している。そこに示された主要な論理を深く取り出し、それらを武器に現状、つまり資本主義経済、現代政治、各国事情を分析している。そうした成果のひとつが情報化社会への独特な、かなりの説得力を持つ労働価値説への解釈である。

リフキンの後継者

「情報技術は、安定した形の資本主義を新たに創造することはない。情報技術は市場メカニズムを腐食させ、所有権を侵食し、賃金と労働と利潤との間の古い関係を壊している。情報技術が資本主義を消滅させつつあることを裏づける証拠がますます増えているのだ」（P.197）

この引用はメイソンからだが、それを掲げたのはリフキンの主張の核心部分をなぞっているからである。もう一人、援軍が登場する。経済学者として“情報と経済”を取りあげた人、それはかのドラッカーである（『ポスト資本主義』、2007年、上田惇生ほか訳、ダイヤモンド社）。

ドラッカーは情報革命が単なる技術革新とは違って「何かほかの社会」への移行を準備するものと考えていた。

ここで後の論点として注目しておきたいことがある。それは、その「何かほかの社会」の担い手は誰かという問いだ。封建社会は中世の騎士、資本主義では資本家。そしてマルクスによれば、次の社会はプロレタリアートだった（これは歴史が否定した）。となると情報化がいき渡った「次なる社会」では誰が主役なのか？