「子どものしつけに叩くのは必要なのか?」――多くの親が一度は抱く問いかもしれません。

ところがアメリカのニューヨーク大学(NYU)で行われた世界各地の大規模調査によると、いわゆる“体罰”(叩く・殴る・揺さぶるなど)には、子どもにとって有益といえる効果は一切見当たらず、むしろ幅広い領域で悪影響を及ぼすことが明らかになりました。

実際に調べられた19項目のうち16項目で親子関係の質から学力、成人後のメンタルヘルス、さらには暴力の被害・加害リスクまでもが悪化する一方、プラスの影響が確認された指標はゼロだったのです。

高所得国の研究で「百害あって一利なし」と言われてきた現象が、経済水準も文化も大きく異なる国々でも同様に再現された今回の報告。

いま改めて、子どもの健全な成長をどう支えるか、そして体罰が世界共通で何をもたらしてしまうのかを知る必要がありそうです。

研究内容の詳細は2025年05月05日に『Nature Human Behaviour』にて発表されました。

目次

  • 文化差は免罪符になるのか?研究の狙い
  • 体罰0勝16敗の衝撃データ
  • 短期の服従か、長期の破壊か
  • なぜ体罰肯定理論は根強いのか?

文化差は免罪符になるのか?研究の狙い

文化差は免罪符になるのか?研究の狙い
文化差は免罪符になるのか?研究の狙い / Credit:Canva

子どもへの身体的な罰(体罰)は、古くから多くの社会で「しつけの手段」として受け入れられてきました。

しかし、近年の高所得国における大規模研究の蓄積からは、「叩く」「殴る」「揺さぶる」といった体罰が長期的にまったく利益をもたらさず、むしろ子どもに深刻な悪影響を及ぼすことが示されています。

とはいえ、世界には文化的背景や経済的事情が多種多様に存在し、「高所得国と同じ結論がどこでも当てはまるのか?」という疑問は長い間残されたままでした。

実際、2006年に国連事務総長が「子どもに対する体罰の全面禁止」を呼びかけて以来、多くの国で体罰を規制する動きが進んできた一方、「地域で当たり前の習慣なら有害ではないのでは?」とする見方や、低・中所得国(LMICs)での調査事例が十分でないことなどから、議論はまだ完全に収束していません。