またトランプ大統領が自画自賛した「美しい石炭」も「笛吹けど踊らず」になる可能性が高い。既存石炭火力の閉鎖がスローダウンするかもしれないが、新規の石炭火力が建設されると予想する専門家はいない。第一次トランプ政権においてもトランプ大統領は石炭支持の姿勢を打ち出したが、石炭火力からガス火力への転換を変えることにはならなかった。

外交、貿易、内政で猛威をふるうトランプ政権だが、関税に典型的なようにその行動・政策の予見可能性は低い。エネルギードミナンスを通じた米国製造業の復活というトランプ政権の目標は来年秋の中間選挙までに道筋がつくのだろうか。