HG制度の根拠となっているホームタウン制度（Jリーグにおいて各クラブが本拠地と定めた地域）にも不公平感がある。

県にJクラブが1つの場合、ホームタウンを「全県」とするケースが一般的だが、2つのJクラブを有する福島県（福島ユナイテッド、いわきFC）、栃木県（栃木SC、栃木シティ）、千葉県（柏レイソル、ジェフユナイテッド市原・千葉）、埼玉県（浦和レッズ、RB大宮アルディージャ）、長野県（松本山雅、AC長野パルセイロ）、愛媛県（愛媛FC、FC今治）、福岡県（アビスパ福岡、ギラヴァンツ北九州）では、限られたパイの奪い合いとなり、それは地元出身の有望若手選手の獲得のみならず、スポンサー集めにまで影響する。

神奈川県には現在、5つのJクラブがあるが、中でも湘南ベルマーレはホームタウンを拡大し続け、現在、県西部の9市11町を指定している。チーム名が「bellmare（ラテン語で「美しい海」）」にも関わらず、山あいの温泉街である箱根町までホームタウンにしている。ここまで来ると、まるで“国盗り合戦”だ。

また、町田はホームタウンを「東京都町田市」と限定しているのに対し、FC東京と東京ヴェルディは「東京都」としている。先行してJリーグ入りした特権といえばそれまでだが、大阪府でガンバ大阪が「吹田市など7市」、セレッソ大阪が「大阪市、堺市」、FC大阪が「東大阪市」と棲み分けがなされているのとは対照的だ。

これではFC東京と東京VにHG選手が多くなるのも当然だろう。人口1,400万人を超える東京という世界的大都市をたった2つのクラブで分け合っているのだから、HG選手数の面で有利に働くのは当たり前だ。

ちなみにFC大阪のホームタウン、東大阪市の人口は約48万人。栃木シティのホームタウンは栃木市、足利市、壬生町の2市1町だが、その人口を合算しても約33万人。こうした状況を無視し、“同じ土俵で勝負しなさい”というのは、あまりにも酷な要求とは言えるだろう。