例えば、今や清水エスパルスで不動のボランチとしてレギュラーを張っているMF宇野禅斗は、福島県福島市出身だ。福島ユナイテッド傘下のU-12チームでサッカーを始めたが、中学から青森山田に進学し、高校まで6年間を過ごしたため、万が一、福島ユナイテッドでプレーしたとしてもHG選手とはならない。
宇野がHG選手としてプレーできるクラブは、前所属（2022-2024）の町田ゼルビアだけとなる（町田から清水に育成型期限付き移籍していた2024シーズンも、町田の「育成期間」に含まれるため）。このようなキャリアを経たJリーガーは数知れず、規定と実情がマッチしていないのだ。
HG制度の罰則規定が復活する2027シーズン、このままルール運用されたとすれば、大都市クラブと地方クラブの差は広がる一方となるだろう。HG選手の数によってはA契約選手の数が削られるのだから、当然の帰結だ。
今年のHG選手カウント基準日となった第1登録期間最終日（3月26日）、町田は4人のHG選手が所属し、かろうじてルールを遵守した形となったが、その直後、GKバーンズ・アントンをロアッソ熊本へ育成型期限付き移籍させた。
町田は同じ手法で、昨2024シーズンも基準日直後にHG選手だったDF奈良坂巧をJ3カマタマーレ讃岐へ、MF樋口堅をJFL沖縄SVへ、それぞれ育成型期限付き移籍させている。HG選手人数をクリアするために一旦在籍させておいて、カウントが済んだタイミングを見計らって移籍させるという意図があったことは明らかだろう。
町田のフロントがルールの穴を突き、違反にならないギリギリのことをしつつ、かつ露骨であるため、「モラルを守らないチーム」という悪印象がさらに強まった一方、HG制度自体の欠陥を浮き彫りにしているとは言えないだろうか。
