掃除ロボット「ルンバ」を製造販売するiRobot社の業績が悪化している。

2024年12月期の業績発表では、以下のような「見通し」が示された。

「2024年度の連結財務諸表の発行日から少なくとも12か月間、当社が継続企業として存続できるかどうかについて大きな疑問があります」

iRobot Reports Fourth-Quarter and Full-Year 2024 Financial Results | iRobot Corporation

各社の報道タイトルには、「事業継続困難と表明（日本経済新聞）」「事業継続能力に重大な疑義（読売新聞）」など危機感溢れる言葉が並ぶ。

なぜ、このようなことになったのか。

iRobot社は、決して技術力が低い企業ではない。2011年3月にメルトダウンした福島原発の原子炉建屋構内に初めて入り、放射線量測定を行ったのはiRobot社製ロボット「パックボット」だった。ロボット大国日本の「産業」ロボットが役に立たず、戦場での地雷撤去や災害地での人命救助など実績豊富なiRobot社に頼らざるを得なかったのだ。

それほどの技術を持つiRobot社が、なぜ危機に陥ったのか。その要因を探る。

アイロボットジャパン合同会社プレスリリースより

iRobot社の財務状況

まず、財務状況から見てみよう。iRobot社の有価証券報告書（Form 10-K）をみると、経営が急速に悪化していることがわかる。5期前と直近値（24年12月期）の収益性指標の比較は以下の通り。

売上高は「14億3千万ドル」から「6億8千万ドル」へ半分以下に減少 営業利益は「1億5千万ドル」の黒字から「△1億3千万ドル」の赤字に転落 粗利率（売上高総利益率）は「47%」から「22%」へ低下

深刻なのは粗利率だ。現在、米iRobot社は400ドル、日本法人（アイロボットジャパン）は68300円の割引キャンペーンを行っている。日本法人は、25年1月に9900円値下げしたばかり（※）。値下げの影響が出てくるのはこれから。粗利率は、さらに低下する可能性がある。