日本の戦後教育では、日本軍を「悪」とする教育が行われた。その背後にあったのは、6年以上にわたり日本を占領したGHQ（連合国軍総司令部）である。GHQは、自らを「日本に民主主義をもたらした救世主」であるかのように宣伝し、米軍を善、日本軍を悪とする価値観を植え付けた。その象徴が東京裁判である。
東京裁判は、戦勝国が敗戦国を裁く「復讐裁判」であり、中立性を欠いていた。その結果、「A級戦犯」とされる人物たちが処刑された。しかし、この裁判自体が国際法的に違法であり、その判決は本来無効であるべきだった。それにもかかわらず、戦後の教育ではこの事実を教えず、むしろ東京裁判の判決を既成事実として扱ってきた。
その影響で、中国や韓国は「A級戦犯が合祀されている」として靖国神社参拝を批判し続けている。しかし、日本政府はそれに対して明確な反論をせず、むしろ両国の主張に配慮しようとする姿勢をとっている。多くのメディアもこの流れに追随している。
靖国神社には、国家のために戦った260万人の英霊が祀られている。それを外国から批判される筋合いはない。本来、国民に国家への誇りがあれば、このような批判を無視できるはずだ。しかし、戦後の教育では、「自己の尊重」や「人権の主張」は教えられても、「国家への愛」はほとんど教えられてこなかった。また、国民の精神的支柱となるべき宗教や道徳も軽視されてきた。
終戦後、多くのアジア諸国は日本の影響を受け、独立運動を展開し、実際に独立を果たした。その際、多くの旧日本兵がアジアの独立運動に協力した。日本がアジアの独立に貢献した事実は歴史的に明白であるにもかかわらず、戦後の教育ではこうした事実をほとんど教えていない。それどころか、日本政府は今もなお謝罪を繰り返しているだけである。
こうした誤った教育が生み出したのは、「平和ボケ」と「愛国心の欠如」だ。そして、「軍備強化は悪」とする単純な思考が根付いてしまった。その結果、日本は「米国に追随することが正しい」と考えるようになった。しかし、米国が日本の危機に際し、自国の兵士を犠牲にしてまで日本を防衛する保証はない。この現実を、日本人は直視すべきである。
