1月28日、Jリーグからあるリリースがなされた。「審判領域の質向上に向けた取り組みについて」と題し、2025シーズンに向けてプロフェッショナルレフェリー（PR）を2024シーズンの19人から24人に増員すること、加えてJ1担当審判員の手当の調整や、J2・J3担当審判員の手当底上げに触れたものだ。
また、選手OBが審判に転身する際の早期養成プログラムとして、4級審判員の資格取得からJ1担当まで約10年を要していたものを、最短で約5年に短縮する飛び級制度を導入することも記されている。
これは、選手OB審判員のパイオニアである御厨貴文氏（ヴァンフォーレ甲府／2007-2009、ザスパ草津／2010-2012、カターレ富山／2013-2014）がセカンドキャリアとして審判員の道を進み、2024シーズンのJリーグアウォーズで、最優秀主審賞を受賞したことも追い風となったと思われる。
ここでは、Jリーグにおけるレフェリングの質の向上を、審判員の待遇の観点から検証したい。
明かされたトップ審判員の給与体系
J通算682試合（副審含む）で審判員を務め、昨季限りでトップリーグ担当審判員を勇退し、JFA審判マネジャーに就任した元プロフェッショナルレフェリーの西村雄一氏が、1月31日にスカパー！の『Jリーグラボ』にゲスト出演。MCを務めるJリーグチェアマン野々村芳和氏の質問に答える形で、自身のキャリアや審判員を取り巻く環境の変化、今後の審判員制度のあり方、加えて、自身のエピソードも失敗談を絡めながら語った。
西村氏は野々村氏と同い年の52歳。主審となればフル出場した選手とほぼ同じの約10キロ以上にも及ぶ走行距離が求められる。引退の理由として、体力面の衰えではなく、自身の経験を後継者の育成に生かしたいと語った。この年齢まで現役を続けてきた陰では、どれだけのハードなトレーニングを積み、節制してきたのかを想像するだけでも尊敬に値する。
