新年が始まる前に縁起でもないが、もう随分前から、2025年は日本にとってどん底とも言うべき年になると感じ続けている。特段の強い根拠があっての話ではないが、多くの識者が指摘しているように、私もまた、日本の近現代を「40年―80年周期」で見る歴史観に勝手に共感を覚えている。

すなわち、高杉晋作が功山寺で挙兵をして歴史を一変させてから（1865年：慶応元年）、日露戦争に勝利する1905年までの40年を上り調子の40年とすると、そこから1945年の敗戦までの40年は下り調子の40年ということになる。80年で山を上って下った、ということになる。

さらにそこから、日本が世界の経済大国にのしあがってバブル経済を謳歌する1985年までの40年は上り調子で、そこから40年、つまり来年2025年までは、下り調子の40年になるわけで、その意味で2025年は、どん底とも言うべき年なのではないかと、随分前から感じていた次第である。

実際、2024年の我が国はどん底に向けての歩みが進んだような年でもあった。政局は大きく混乱し、与党が衆院で過半数割れという事態になった。いつ政権が飛んでも不思議はない中で、薄氷を踏むような政権運営が続いている。

我が国の経済力の低下は、徐々に、見方によっては激しく進行し、つい数日前のニュースによれば、一人当たりGDPではついに、比較可能な1980年以降で初めて韓国にも抜かれた。円安に歯止めがかからず、セブン＆アイホールディングス（→カナダ企業）や、日産（→台湾企業）など、我が国の名だたる企業が、外国企業の買収対象として狙われる事態となっている。人口減少に歯止めがかからず、2024年の出生数は60万人台に落ち込んでるのではないか、という読みすらある。

世界を見渡せば、民主主義陣営は混乱の極みにあり、フランス、ドイツ、韓国などで与党政権の運営が立ち行かなくなりつつあり、アメリカでは社会の大きな分断の末、トランプ政権が2025年から再度現出することとなった。同政権は、アメリカの我欲をむき出しにする政権とも言え、環境問題、国際和平、外国人の人権、貿易問題その他、世界の安寧などどこ吹く風で、米国の国益を全面に出してくることは間違いない。

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