③は当然属人化する業務ではありますが、むしろその予防策がポイントになってきます。

以下、それぞれの業務での原因と予防策について触れていきます。 そもそも経営者である社長は、その組織の中で誰よりも優秀で経験豊富で覚悟も定まっており、経営の全責任および全権限を有しています。よって、組織の中で起こっている様々な問題や意思決定事項の全てを把握し、全てに自身の意思決定を通す必要性を感じ、実際にそのような組織運営をされている傾向が強いです。

社長業務が属人化する理由と予防策

特に階層型組織化されている組織はその規模も数十名～多ければ100名を超える状態となっており、ここで起こっている問題や意思決定事項をトップの経営者を通そうとなると分かりやすく待ち時間というロスタイムが発生します。

また、人事評価などもトップが最終的に行うとなると、そのパフォーマンスをあまり把握せずにざっくりとした印象のみで実施されることとなります。

これこそが社長業務が属人化する理由であり、同時にその弊害もお伝えしました。特に組織規模の大きな組織になればなるほど、その弊害の大きさも比例することはご理解いただけると思います。

では、ここに対する予防策はどんなものになるのでしょうか。経営の全責任および全権限を有しているため、代表者しか意思決定できない選択や未来への方向決めは社長が属人的に実施すべき業務となります。一方で、組織全体の仕組み化（全社ルール、組織図、マニュアル、評価制度）を行い、不必要な社長に関する待ち時間を排除することこそが大切な予防策となります。

管理職業務が属人化する理由と予防策

中間管理職を筆頭に、いわゆる「マネジメント業務」の属人化が非常に目立つようになってきました。経営者に比べれば役割責任や権限も限定されますが、その手法は多岐に渡っており、「マネジメント」とネットで検索すると数えきれないほどの回答案が列挙される状態です。