サッカーとラグビーを両方開催するスタジアムは花園だけではない。国立競技場はじめ、ニッパツ三ツ沢競技場やヤマハスタジアム、豊田スタジアム、ノエビアスタジアム神戸でもジャパンラグビーリーグワンの公式戦や大学ラグビーの試合が開催されている。
しかし花園はラガーマンやラグビーファンにとっての“聖地”だ。東大阪市には「花園ラグビー場条例」が存在し、「使用目的がラグビー場の設置目的にそぐわない時は施設の使用を許可しない」と明記され、スタジアムのラグビー優先利用も条例で規定されている。東大阪市ではラグビーは“特別扱い”され、それは今後も変わらないだろう。
J2クラブライセンスの敷居が高すぎる問題
FC大阪もかつて、地域リーグや関西リーグ時代は豊中市の服部緑地陸上競技場をホームとしていた。現在、東大阪市をホームとしているが、富田林市、四條畷市、阪南市、門真市とも包括連携協定を締結している。本音を言えば、FC大阪はこのどこかの中で、J2クラブライセンスをクリアする新スタジアムを建設してくれる自治体が現れれば、ホーム移転も辞さない考えでいるのではないだろうか。
FC大阪が悪いと言っているのではない。自前でスタジアムを建設できる財力を持つクラブが限られているJリーグの現状にあって、「観客席の3分の1に屋根を設置する」というJ2クラブライセンスの敷居が高すぎることも理由だと思われるからだ。
そして、Jクラブのほとんどが自治体所有のスタジアムを本拠地として使用している。実際、ヴァンラーレ八戸、福島ユナイテッド、SC相模原、アスルクラロ沼津、奈良クラブ、FC今治、テゲバジャーロ宮崎がJ2クラブライセンスの施設基準の例外規定を適用されている。この全てがホームスタジアムの屋根に関するものだ。
これを解決するには、結局スタジアム所有自治体の税金に頼るしかない。この現実によって、“税リーグ”と揶揄されていることを、Jリーグ上層部は知っているのだろうか。
