太陽光発電を普及させるため、太陽光パネルの国際価格を無視して、異常に高い買取価格を設定した固定価格買取制度のようにな対策に依らなくても、概ね投資回収できる省エネ技術は沢山あります。

中所得国が経済成長しつつCO2排出量の増加を抑制できるよう、先進国全体による技術支援とある程度の資金援助により、省エネ技術を中所得国に大々的に普及させるべきと考えます。

何だ、省エネの推進かと思われることでしょう。しかし、この先10数年間に中所得国が実施できる、経済負担が少なく効果的な排出削減策は他に見当たらないと思います。

風力や太陽光発電を否定するわけではありませんが、中所得国にそれを求めても、導入量の増加はあまり期待できず、世界のGHG排出量は増加を続けるでしょう。中所得国には別途の排出削減策が必要というのが本稿の主旨です。

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田中 雄三 早稲田大学機械工学科、修士。1970年に鉄鋼会社に入社、エンジニアリング部門で、主にエネルギー分野での設計業務、技術開発に従事。本稿に関連し、筆者ウェブページと、アマゾンkindle版「常識的に考える日本の温暖化防止の長期戦略」もご参照下さい。