【年齢別】インナーブランディングへの印象
インナーブランディングへの印象は世代によって異なります。株式会社揚羽が実施したインナーブランディングに関する調査によれば、インナーブランディングに対してポジティブな反応を示した人が最も多かったのは20代、次いで多いのが40代だったと言います。
一方、ネガティブな反応を示したのは30代です。この世代は、インナーブランディングを実施することによるメリットを具体的にイメージすることができて初めて、インナーブランディングの価値をポジティブに受け止める傾向があります。
残る50代と60代は、ポジティブとネガティブのどちらでもない無関心層が多いのが特徴です。
インナーブランディングは年代によって印象が異なる他、ポジティブに響く施策内容も異なります。世代ごとの違いも理解した上で、インナーブランディングの施策に取り組む必要があるでしょう。
参考：
“体験・動画”の20代、“自己利益重視”の3,40代、“経営者直々”の60代…年代別に見る【社員に響く】インナーブランディング手法
インナーブランディングが注目されている理由
現代は、働き方や働くことへの価値観が多様な時代です。終身雇用制度を利用して一社で長く勤めるという考え方の労働者が減り、転職することでキャリアを構築していく労働者が増えています。そうした人材の流動性が激しい時代においては、企業が働き手を選ぶのではなく、働き手が企業を選びます。
このような時代の変化により、待遇やキャリア以外の魅力を従業員に伝える必要性が企業に求められるようになりました。自社の存在意義や社会にどんな価値を提供していくのかなどを明らかにし、従業員に共有していくために、インナーブランディング活動が注目されています。
インナーブランディングを実施する目的・メリット
インナーブランディングを実施する目的・メリットは具体的に以下のようなことがあります。
- 社員の企業理念の理解が深まる
- 社員の定着度が上がる
- 社員同士のコミュニケーションを増やせる
- 生産性アップが期待できる
- 企業のブランドイメージが上昇する
企業理念や価値観の理解から、どんな効果が得られるのか。それぞれのメリットの詳細や、アウターブランディングとの関係性についてもご紹介しています。
社員の企業理念の理解が深まる
インナーブランディングを実施する大きなメリットは、社員の企業理念への理解が深まることです。企業理念への理解は、全社で目的に対して同じ方向を向いて一丸となって取り組むために必要です。
表面的な理解のまま業務に取り組んでしまうと、意思決定の際に判断がブレる可能性があります。従業員が個々の気持ちやその場の状況から判断するのではなく、自社の理念や価値観に沿った判断ができれば、企業戦略や企業イメージの一貫性を維持することが可能。アウターブランディングもしやすくなります。
社員の定着度が上がる
インナーブランディングは、社員の定着率を上げる目的でも実施されます。日本では少子高齢化が進んでおり、今後ますます労働人口が減少していきます。優秀な人材を確保するためには、待遇以外の部分での差別化が求められます。
インナーブランディングは、従業員に対して企業理念や価値観、社内に提供する価値などを伝えていく取り組みです。従業員が自社の考えや事業の姿勢に共感することができれば、社員の定着率が上がる他、優秀な人材を確保できる可能性も上がります。
社員同士のコミュニケーションを増やせる
インナーブランディングによって得られる効果のひとつとして、従業員同士のコミュニケーションの増加が挙げられます。企業理解が深まった従業員は、他の従業員に対して同じチームで働く仲間という意識が芽生えるため、積極的に関わり合いながら業務を進行する姿勢が生まれます。
生産性の向上が期待できる
インナーブランディングにより、仲間意識が醸成され従業員同士の仲が深まると、社員間での協力が促進される可能性があります。大切にするべき価値観が共有されているため、それを軸に連携し合って業務に取り組めるようになるのです。1人では時間がかかることも協力して行えるので、生産性向上にも繋がります。
企業のブランドイメージが上昇する
インナーブランディングが成功すると、従業員一人ひとりが企業理念や価値観の体現者として業務に取り組めるようになるため、企業のブランドイメージ向上も期待できます。
例えば、担当者が変更になっても同じ品質のサービスを提供できるので取引先から信頼されやすくなったり、消費者からの問い合わせに対しても理念や価値観を軸として誠実な対応が実現できたりします。インナーブランディングは、社外に向けたアウターブランディングにも繋がる重要な取り組みです。
