最近はそうした徹底した訓練はなくなり、研究者個人の技術に合わせて適切なフィールドを選ぶようになっています。

観光地でもあり生活道路でもある、火山防災の難しさ

――先ほど雲仙の噴火の話が出ましたが、雲仙が温泉地として有名であるように火山のある場所は温泉やスキー場、登山スポットといった観光要素が強いですよね。

しかし、火山活動が活発化してくると、一時閉鎖などの処置が取られますよね。

こういう危険な地域でありながら、同時に観光地であるという2面性を持つ場所を調査するのは、気を遣う部分もあって難しさがあるように感じますが、こういう部分で研究していく上で大変なことってありますか？

例えば噴火警戒レベルを、どうやって決定するのかって気になっているんですが。

石塚：まず、火山の噴火警戒レベルは気象庁が決めます。

レベル3になると火口周辺が立入禁止になり、レベル4で高齢者等の避難、レベル5で全住民の避難となります。

ただし、実際の避難の指示は自治体の首長が出します。

――では研究者はあくまでデータを集めて示すだけで、避難の判断は行政がするのですね。

石塚：そうです。私たち研究者は、データを基に科学的に噴火の可能性を評価し、気象庁がそれを警戒レベルに反映させます。その後の避難判断は自治体が下すことになります。

観光地としての難しさは、噴火の兆候があれば当然避難が必要になり観光に支障が出ます。

一方で、噴火しなかった場合にいつ解除するかが難しい問題です。地震や山体の膨張など前兆現象があっても、必ずしも噴火に至るとは限らないためです。

有珠山の2000年の例では、数日前から地震が活発になり避難となりましたが、その後地震の回数が減ってきた頃に噴火しました。しかし、その後の噴火の状況を見極めながら、段階的に避難解除が行われました。

このときは、データに基づいて適切に対応できた良い例と言えます。

――確かに、観光面だけでなく、地元住民の生活への影響も大きいですよね。完全に予測できないリスクを抱えながら、どう対応するかは非常に難しい課題だと思います。