天ぷら蕎麦3500円、刺身定食4200円――。近年、SNSなどで北海道・ニセコの飲食店の法外な値段が話題となっている。これらはあくまでも極端な例だが、調べてみると飲食店は軒並み都心と同じ価格帯となっている。一方、ニセコ一帯に住む住民の平均年収は400万円前後とみられ、釣り合わない印象だ。そして外資系企業による積極的な投資により地価も上昇している。こうした観光地における物価および地価の上昇は一般的に、現地住民に負担を強いることにならないだろうか。今回、立教大学観光学部教授の東徹氏に、物価や地価上昇が観光地の住民に与える悪影響について聞いた。過剰な観光地化がもたらす物価面だけではない、さまざまな弊害が見えてきた。
冬の宿泊客は外国人がほとんど
北海道のニセコ町・倶知安町一帯は「ニセコ」と呼ばれ、ウィンタースポーツが盛んな観光地の一つとして知られている。標高1308mのニセコアンヌプリにある4つのスキー場とその裾野に広がるホテルやコンドミニアム、飲食店などに観光客は集中する。滑走感を楽しめるパウダースノーや、スキー場から尻別川を挟んで見える羊蹄山（1898m）の絶景がニセコ人気の秘訣だ。バブル期には国内大手資本による開発が進んだが、2000年以降は口コミによってその魅力が海外にも伝わり、オーストラリア人や中華圏の観光客が来るようになった。外国人滞在者向けの高級ホテルやコンドミニアムの開発が進む。ニセコ町で見てみるとピーク時の2017年度は約21万8000人ものインバウンド客が来ている。同年の観光客数に対する外国人比率は13％とそこまで多くはないが、冬期の宿泊客は8割以上が外国人といわれ、日本人の多くは日帰り客のようだ。
そんなニセコに関してはたびたび高い物価が話題となってきた。SNSでは3500円の天ぷら蕎麦、4200円の刺身定食などが投稿され、メディアでも取り上げられている。こうした事例はあくまでも極端なものではあるが、実際に周辺一帯の物価を調べてみると、飲食店はいずれも東京並みの価格であった。料理単価1500円以上のパスタや2～3万円台のディナーコースも多く見られる。そして観光地から離れるが、倶知安町の市街地では地価も上昇している。一方でニセコ一帯の平均年収は400万円前後とみられ、決して高いわけではない。現地の住民が物価上昇に苦しんでいるといった趣旨の報道も聞かれるが、実際のところはどうなのだろうか。
