カジュアル衣料大手「しまむら」の業績が好調だ。2018、19年度は業績が悪化したものの、その後は売上高が伸び続け、営業利益率も4.4％から8.5％へ大幅に改善している。この数字は、ユニクロやGU（ジーユー）を運営するファーストリテイリングよりは低いものの、無印良品を運営する良品計画や西松屋を上回る。消費行動が落ち込んだはずのコロナ禍で、なぜ「しまむら」の業績は向上したのだろうか。そして高収益体質に改善できた理由はどこにあるのだろうか。今回、アパレル業界でトレンドリサーチやコンサル事業などを手がけるココベイ社長の磯部孝氏に話を聞き、「しまむら」好調の背景について探ってみた。
コロナ禍でV字回復した「しまむら」
運営会社「しまむら」の業績を振り返ると、2017年2月期の売上高は5655億円であり、その後は悪化に転じ20年2月期には5220億円にまで落ち込んでしまった。低価格を主とした戦略が限界を迎え、客足が遠のいてしまったためだ。しかしコロナ禍では売上高がV字回復し、利益も大幅に改善した。20年2月期から23年2月期までの業績は次の通りである。
売上高：5220億円→5426億円→5836億円→6161億円
営業利益：230億円→380億円→494億円→533億円
営業利益率：4.4％→7.0％→8.5％→8.7％
営業利益率が2倍に迫る勢いで伸びており、24年2月期の連結純利益は3年連続で過去最高となる見通し。同社は現在、「しまむら」のほか「アベイル」や「バースデイ」などさまざまな業態を展開しているが、主力は「しまむら事業」（23年3月期売上高：4617億円）であり、同事業の好調が全社業績の改善に貢献したかたちだ。この間、「しまむら」の店舗数は1400台と横ばいに推移しているため、1店舗当たりの売上が伸びたことになる。とはいえ、消費が落ち込んだはずのコロナ禍で、なぜ業績を伸ばすことができたのだろうか。
