Apple | イギリスでiPhone 7の発火事件が発生
イギリスではiPhone 7で電話に出ようとスワイプしたところ、爆発した事件が発生。被害者の手には細かいガラス片が刺さり、iPhone 7を置いていたテーブルには焦げ跡が残りました。（出典： CNET Japan「英国で「iPhone 7」が爆発か–電話に出ようとスワイプした瞬間に」）
なお、iPhone 7はオーストラリアでも本体が発火し、置かれていた車を大破させるという火災事故を起こしています。
SAMSUNG | アメリカでGalaxy A21の発火事件が飛行機の機内で発生
アメリカでは、2021年に飛行機の離陸後にGalaxy A21が発火する事件が発生。離陸後にスマホが過熱し、火花を散らし始めたという証言が報じられています。調査によると、原因となったGalaxy A21は認識できないほど焼き焦げていたとのことです。（出典： CNET Japan「「Galaxy A21」、着陸後の機内で発火–サムスンは調査中」）
Xiaomi | インドでRedmi 6Aの爆発事件が発生
2022年9月にインドで「Redmi 6A」の爆発事故が発生したことがSNSで告発されました。所有者の女性が亡くなったとのこと。投稿では爆発と高熱で溶けて損壊したRedmi 6Aの写真も公開されました。なお、インドではそれまでにもRedmiのスマホが爆発事故を起こした事例が数件報告されています。（出典： OPPOラボ「インドでXiaomiスマートフォンが爆発、利用者死亡と報道」）
【セキュリティ】買ってはいけないスマホのメーカーはあるの？
HUAWEI、ZTEといった中国メーカーのスマホは中国の通信スパイ活動との関連性が国内外で指摘されています。
たとえば日本では2023年2月現在もHUAWEIの端末が購入可能ですが、同社のスマホからはGoogle関連サービスが排除されています。よってGmailなどのサービスは利用不可。セキュリティ面と「使いづらさ」の両面で、「あえて優先して購入する理由」がやや薄いと言えるでしょう。
HUAWEI | アメリカがHUAWEI機種の使用への警鐘を鳴らす
アメリカは2018年に中国ハイテク5社の製品や部品の調達を禁止する方針を決定。目的はHUAWEIの排除といわれており、その後、アメリカの部品や技術を使った製品をHUAWEIに輸出することも禁じました。
アメリカは次世代高速通信の5G市場における覇権を中国が握ることも懸念している様子。2020年6月30日には、アメリカ連邦通信委員会（FCC）が、HUAWEIを通信ネットワーク・5Gの未来に対する「安全保障上の脅威」と正式に認定しました。
なお、日本ではNTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの3社がHUAWEIの新機種を発売・予約を停止しています。
さらに、Google・Microsoft・Intelの3社はHUAWEIとの取り引きを停止。日本では現在もHUAWEIのスマホを購入できるものの、今後サービス停止となる可能性がある点に注意しておくべきでしょう。
ZTE | HUAWEIと並んで海外で規制が広がる
ZTEに対しても、HUAWEIと同様に、アメリカを中心に各種規制を行う動きが広がっています。一連の規制は中国の「国家情報法」第7条の「いかなる組織及び個人も、法律に従って国家の情報活動に協力し、国の情報活動の秘密を守らなければならない」という法律に端を発しています。個人情報の漏えいが心配な人は購入を控えるのが賢明です。
