インフルエンサーマーケティングを行うときのデメリットとなりえる注意点

インフルエンサーマーケティングには様々なメリットがありますが、注意しておきたいポイントもあります。以下のような点を事前に知っておき、自社で実施するときの参考にしてください。

自社の商材・ターゲットにあったインフルエンサーを選定するのが難しい

インフルエンサーマーケティングを行う際、インフルエンサーの選定は非常に大切です。フォロワー数だけで選んでしまうと、思ったような効果を得られない可能性があります。フォロワー数だけでなく、その他にもいくつか選定基準を設けておきましょう。

例えば、ブランドとインフルエンサーの親和性、投稿の質、投稿に対するエンゲージメント率の平均などがあげられます。過去に実施しているPR投稿があれば、投稿内容や投稿に対するフォロワーの反応や数値も確認しておきましょう。

希望する内容や品質のコンテンツが作成できない場合がある

インフルエンサーに投稿を依頼する際、企業側が内容やコンテンツの品質をコントロールできるケースは少ないと知っておきましょう。ある程度の制約を設けることは可能ですが、最終的にどのような文言を掲載するかどうかはインフルエンサー個人が判断します。

内容のコントロールは難しいですが、商品やサービスについて理解を深めてもらうことは可能です。知って欲しいポイントや企業として大切にしている特徴など、商品のオリエンテーションをしっかりと行うことで、企業側が期待するような発信内容に近づけられます。

ステマだと誤解されて炎上する可能性がある

2023年10月より、企業が第三者に依頼した宣伝・広告は、PR表記や広告表記を明確にしないとステマ規制に違反し、罰則が与えられるようになりました。インフルエンサーマーケティングはステマが起こりやすいので、よく注意しましょう。

ステマだと誤解されて炎上に繋がる可能性を避けるには、インフルエンサーに対してステマ規制法について説明する機会を設ける必要があります。原則、ステマ規制法により罰則を受けるのは宣伝・広告を依頼した企業ですが、なかには依頼を受けた側が罰則を受けるケースもあります。

PR表記はわかりやすい箇所に明記する、各種SNSに搭載されているPR機能を使うなど、ステマだと誤解されないように対策しましょう。

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スキャンダルでの炎上に巻き込まれる可能性がある

万が一、仕事を依頼したインフルエンサーがスキャンダルを起こした場合、企業はその炎上に巻き込まれる可能性があります。一般人であるインフルエンサーの多くは事務所に所属せず個人で活動しており、コンプライアンスに関する意識が低い傾向にあることは理解しておきましょう。

焦って場当たり的な対応をすると企業側のイメージ低下に繋がります。インフルエンサーが炎上した場合に備えて、あらかじめ対処法をマニュアル化しておくと安心です。