国土交通省では、毎年三大都市圏の都市交通の混雑率の調査を行っています。これから住まいの場所選びから始めて、本格的にマイホームの購入を考えている人にとっては、どの路線が混雑しているのか、どの区間が空いているのかをチェックしておきたいところではないでしょうか。
出社が増えて混雑率がやや高まりつつある
国土交通省の「都市鉄道の混雑率調査」の2022年度の実績は図表1のようになっています。2020年度までのコロナ禍以前には、東京圏が160％台、大阪圏が130％前後、名古屋圏が120％台半ばだったのが、新型コロナウイルス感染症の拡大が始まって2020年度には三大都市圏ともに100％台までダウンしました。密を避けて、在宅勤務が急増、出社する人が大幅に減少したためであるのはいうまでもありません。
それが、2023年には新型コロナウイルス感染症が結核、中東呼吸器症候群（MERS）などと同様の2類から、季節性のインフルエンザ並みの5類に引き下げられ、コロナとの共存が始まりました。在宅ワーク中心だった企業でも出社を基本とする企業が増え、教育機関も対面授業が当たり前になってきました。そのため、通勤・通学に都市鉄道を利用する人が増え、混雑率は東京圏では123％、大阪圏は118％、名古屋圏は109％に高まりました。
ただ、それでもコロナ禍以前に比べれば、まだまだ低い水準にとどまっています。国土交通省によると、混雑率の目安は次の通りです。
・100％ 定員乗車で、座席につくか、吊り革につかまるか、ドア付近の柱につかまることができる
・150％ 広げて楽に新聞を読める
・180％ 折りたたむなど無理をすれば新聞を読める
・200％ 体がふれあい相当圧迫感があるが、週刊誌程度なら何とか読める
・250％ 電車が触れるたびに体が斜めになって身動きできず、手も動かせない
混雑率が高まったといっても、平均的には100％台の前半ですから、座ることはできなくても、吊り革や柱につかまって、ゆったりと時間を過ごすことができる状態です。
