コロナ禍を経て、オフィスのあり方が改めて見直されている昨今。多様な働き方が認められながらも、オフィスに出社することの価値やその必要性が再認識されています。

スタートアップ企業にとって、オフィスは今後どのような場所となり、どのように企業の成長に影響し得るのでしょうか。

今回は、少人数規模のスタートアップベンチャーから老舗企業まで、さまざまな企業の“オフィスづくり”に伴走している株式会社ヒトカラメディアのワークデザイン事業部・松原大藏氏に詳しくお話を伺いました。

社員の生産性や働きがいを向上させるための具体的な施策の話をまじえながら、実際の相談事例をもとにスタートアップオフィスの可能性を紐解きます。

リモートワークを経験したからこそ見直されるオフィスの価値

――まずは松原さんのお仕事について教えてください。

はい。ヒトカラメディアには大きく分けてワークデザイン事業部とプロジェクトデザイン事業部がありまして、僕が所属しているのは前者です。そのなかでも僕はプランニングチームというところにいまして、企業がオフィス移転やレイアウト変更するにあたって、どんなことを実現したいかをヒアリングするところから始まり、移転後のサポートまで全部一貫して携わっています。

企業の経営者が何を考えて何を願っているのか。そういった言葉を直接聴けることに僕は毎回ワクワクしていて、より自分ごと化してプランニングしていくところにつながっています。組織や働き方について一緒に考えて、要件を定義しながら一緒に進めていくというのが主な仕事です。

――コロナ禍を経て、オフィスづくりに関する世の中のトレンドは変わりましたか？

最近はオフィスに回帰するトレンドがあるように思います。スタートアップの経営者だけでなく、VCの方もそう言い始めていますね。
昨年あたりは「リモートワークで十分できるよね」となっていたものの、やってみたらやっぱりリモートではできないことも結構あるという実感が出てきたころだと思います。イーロン・マスク氏がメールで強制出社命令を出したときは大きな話題になりましたよね。

もちろん、リモートかオフィスかどちらかにするという話ではなくて、必要に応じて場所を選択するハイブリッドワークという言葉も一般的になってきています。

――リモートワークではできないことが、オフィスに出社する意義とも考えられると思うのですが、たとえばどのようなお話が出るのでしょうか。

一番わかりやすいのは、たとえば隣の席の人に「ちょっとあれどうなってる？」と聞けたりする小さなコミュニケーションですね。1人でパソコンに向かって仕事しているつもりでも、意外とちょっとしたコミュニケーションをしながら仕事してるんだな、と気付くことがあると思います。オフィスという同じ空間に一緒にいるだけで他の人が働いている気配を感じられて、特に会話をしなくても「なんか元気そうに働いてるからいいか」「忙しそうだな、大丈夫かな」と思えたり。

フルリモートを経験したことで、意外とそういう“認識できてなかったけど大切な小さな情報”が目減りしていることに不安を感じる人が増えて、それって結構大きなことだよねという流れになっているんじゃないかと思います。